マスプロ電工は19日、電源工事不要で屋外に設置可能なPoE受電専用のフルHDドーム型ネットワークカメラ「TS3DC2P」を12月1日から発売することを発表した。
日本電業工作(DENGYO)は19日、長距離マルチホップ方式920MHz+3Gでスタンドアローン運用できる「Muセンサ 自然環境監視システム」を開発したことを発表した。
西日本旅客鉄道(JR西日本)とHAMOLOは19日、「見守り位置検索サービス」の事業化に向け、共同実験を行うことを発表した。ビーコンを活用し、子どもや認知症高齢者の位置情報を把握するものだ。
ユカイ工学は19日、同社のコミュニケーションロボット「BOCCO」(ボッコ)が、ヤフーが運営するスマートフォンアプリ「myThings」へ対応したことを発表した。
アイリスオーヤマは19日、優良防犯機器認定制度(RBSS)に認定されたLED防犯灯を12月上旬から発売することを発表した。
茨城県警は、公式Webサイトにて17日に発生したガソリンスタンド強盗事件の容疑者画像を公開した。
コンピュータ・ビジネスとKDDIは20日、信号音通信技術を活用する情報配信プラットフォーム「サウンドインサイト」の法人向け提供を開始した。
いま話題の格安スマートフォンの魅力や使い方をわかりやすく紹介する連載「はじめての格安スマホ」の第4回では、全国の店舗で中古携帯電話を取り扱うゲオモバイルの格安スマホサービスの特徴に迫る。
愛知県警は、公式Twitterの1つである愛知県警察刑事部捜査第一課事件情報(@AP_sou1)にて、18日に発生したコンビニ強盗事件の容疑者画像を公開し、広く情報提供を求めている。
リクルートライフスタイルは19日、モバイル端末向けの無料POSレジアプリ「Airレジ」のサービスをパートナーやマスコミ向けに紹介するセミナー「Airレジカンファレンス2015」を都内で開催。
国立大学法人豊橋技術科学大学は18日、東京ビッグサイトで開催中の共創マッチングイベント「新価値創造展2015」に出展。医療介護支援ロボット「Lucia」についての展示を行った。
NTT東日本は19日、中堅中小企業向けにユニファイドコミュニケーション機能とBYOD機能を提供するクラウドサービス「αUC(アルファユーシー)」を発表した。PhoneAppliの技術協力により、12月16日より提供を開始する。
Amazon.co.jp(アマゾン)は19日、Amazonプライム会員向けの新サービス「Prime Now」(プライム ナウ)の提供を開始した。商品を1時間以内に配送する有料サービスだ。
まちづくりを推進するイノベーターたちが、日本全国から参集し、それぞれの取り組みについて発表を行う、年1回の“地方創生まちづくりEXPO”「まちてん」が、来週末11月28日・29日(2日間)に開催される。
サイバーエージェント(オンラインビデオ総研)と慶応義塾大学(湘南藤沢キャンパス 熊坂賢次研究室)は19日、動画広告領域において共同研究を開始したことを発表した。
アップルは19日、「Apple Watch」用の純正充電ドック「Apple Watch Magnetic Charging Dock」をオンラインのApple Storeで発売した。価格は9,500円(税別)。
パナソニックは18日、テレビドアホン「VL-SV39KL」「SV38KL」の2機種を2016年1月21日より発売することを発表した。
日本エイサーは18日、8インチ液晶搭載のWindows 10タブレット「Iconia Tab 8W」を発表した。予想実売価格24,000円前後(税別)と比較的安価なモデルで、発売は11月20日。
サイホープロパティーズは18日、乾電池式防犯カメラ「ダレカ」に対応した無発光タイプの人感センサー赤外線ライト「APL200」と、電動パン雲台「ART200」を発売したことを発表した。
富士フイルムは最大記憶容量15TBの「LTO Ultrium規格」第7世代に対応した「FUJIFILM LTO Ultrium7データカートリッジ」を18日から発売開始した。
沖電気工業(OKI)は18日、土砂災害の危険性がある斜面に傾斜センサーや土壌水分量センサーを設置し、斜面崩壊の危険をリアルタイムで通知する「斜面監視システム」を開発したことを発表した。12月1日から販売を開始する。
凸版印刷は18日、バーチャルリアリティ(VR)映像で居住地域の被災状況を疑似体験できる防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開発したことを発表した。防災イベントや小中学校の防災教育用途などを想定し、11月下旬より提供を開始する。
NTTドコモは19日、Androidスマートフォン「AQUOS ZETA SH-01G」と「AQUOS ZETA SH-04F」をAndroid 5.0にバージョンアップする最新アップデートの提供を開始した。
KDDIは19日、スマートフォン利用時に遭う可能性がある「紛失」「破損」「水没」という3つの災難について、可能性を予測する「ニッポンのスマホ災難予報」の配信を開始した。年始にむけ、期間限定で専用サイトを公開する。