スマートハウス、2020年度にHEMS市場は2010年度の74倍に……矢野経済研調べ

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2012年5月29日（火） 15時21分

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　矢野経済研究所は29日、スマートハウス関連主要設備機器市場の調査結果を発表した。調査期間は2012年2月～5月で、スマートハウス関連機器メーカー、住宅メーカー、関連業界団体などを対象に調査を行った。

　本調査における「スマートハウス関連主要設備機器」とは、HEMS（Home Energy Management System）、スマートメーターといった制御系機器、太陽光発電システム、燃料電池システム、ガスエンジンコージェネレーションシステム、小型風力発電システムといった創エネ系機器、家庭用蓄電システム、V2H（Vehicle to Home：電気自動車等から住宅への電力供給）といった蓄エネ系機器の、計8機器（すべて住宅用）を指すものとなっている。

　調査によると、2011年度のスマートハウス関連主要設備機器の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、前年度比117.2％の6,343億円となる見込み。今後も、エネルギー利用の効率化に対するニーズは高まっていくと思われ、市場規模は2020年度には2010年度比で236.7％に拡大すると予測された。

　なかでも、導入助成金の交付が2012年より開始される「HEMS（Home Energy Management System）」と、エネルギーを蓄えることができる「蓄電システム」が急成長し、2020年度の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、HEMSが2010年度比74倍の260億円、蓄電システムが2010年度比563倍の450億円と飛躍的に拡大すると予測された。

《冨岡晶》