ITの力で屋根にまつわる課題を解決する。そんな目的で設立されたのが、「日本屋根ドローン協会」だ。
ニーズコーポレーションは、最新のIoT機器をあらかじめ実装した分譲戸建住宅「ニーズヴィラSMARTHOME」の開発と今夏の販売を開始すると発表した。
富士通は、IoTを活用した高齢者見守りサービスの検証を目的に横浜市住宅供給公社と協定を締結した。
東急不動産が開発を進める分譲マンションとシニア住宅の複合開発を行う「世田谷中町プロジェクト」において、「認知症にやさしいデザイン」をコンセプトにしたケアレジデンス(サービス付き高齢者向け住宅)が完成した。
市街地においては、“防火地域”という火災の危険性を防除するための地域が法律により定められおり、建物は耐火や防火の対策を行うことが求められる。
東日本大震災や熊本地震などのニュース報道で、象徴的に報じられてきた家屋の倒壊や、家の周辺や道路などに瓦屋根が飛散している様子。
YKK APは5日、国土交通大臣認定防火設備の「防火窓Gシリーズ」に、業界初(同社調べ)となる耐熱強化ガラスを採用した「耐熱強化複層ガラス仕様」を新たに追加したことを発表した。10日より販売を開始する。
YKK APは、木造戸建住宅1階の窓の外側に取り付け、窓を活かしながら住宅の耐震性能を向上できる耐震補強フレーム「FRAME+ G2(フレームプラス ジーツー)」を2017年3月より発売することを発表した。
三協立山・三協アルミは22日、同社が販売するガーデンルーム「ハピーナ」およびガーデンテラス「スマーレ」のペット向けオプションとして、犬の逃亡防止用ゲート「ペットゲート」を25日より発売することを発表した。
住友林業は4日、高い耐震性能と太陽光発電システム・雨水タンク等の設備により防災力を高めた住宅「BF-Si Resilience Plus(ビーエフエスアイ レジリエンス プラス)」の販売を開始した。
パナソニックESテクノストラクチャーは25日、地震の揺れを吸収する制震システム「テクノダンパー」を開発したことを発表した。31日より沖縄・離島を除く全国で設計受付を開始する。
ネットギアジャパンは7日、ホームセキュリティ用途などを想定したカンタン設置&設定が可能なネットワークカメラ「ARLO(アーロ)」のカメラ3台セットモデル「VMS3330-100JPS」を8月上旬より発売することを発表した。
住宅不動産事業を営むフィットと、スマートロックを手掛けるQrioの両社は5日、「Qrio Smart Lock」を標準仕様とした住宅の販売を進めていく方針を明らかにした。
大和ハウスは、防災配慮型2・3階建賃貸住宅商品「セジュールNewルピナ」を1日から発売した。特徴は、災害発生に伴う停電などに備えるため、家庭用リチウムイオン蓄電池を全戸に標準搭載した点となる。
熊本地震では、大きな地震が相次いで発生したことにより、家の新旧を問わず様々な家屋が倒壊して、多くの被害が出ている。
YKK APは30日、ハンドル一体型電気錠「スマートコントロールキー」を標準搭載した集合住宅用スマートドア「R's SDX」「EXIMA80St」の電池式モデルを7月より追加発売することを発表した。
YKK APは22日、フラット屋根カーポート「エフルージュ」シリーズの積雪地域向け高強度タイプを6月より発売すると発表した。
LIXILは、スマートフォンを使って外出先から自宅の様子を確認できる「ホームネットワークシステム」を、6月から提供することを発表した。
パナホームは21日、都市型多層階住宅「Vieuno(ビューノ)」シリーズの3階建て住宅「Vieuno3s(ビューノ スリーエス)」の販売を開始した。
ミサワホームは20日、これまで新築の木質系戸建住宅向けに展開してきた被災度判定計「GAINET」について、今月から新築の鉄骨系戸建住宅とミサワホームの既存戸建住宅も対象に追加することを発表した。
グローバルエージェンツは、"自転車と暮らす"をコンセプトにしたソーシャルアパートメント「NEIGHBORS二子玉川」を東京都世田谷区鎌田に5月1日からオープンする。
群馬セキスイハイムは20日、「無施錠時の侵入対策」や「ガラス破り対策」など、群馬県警察の監修のもとに、さまざまな防犯対策を施した防犯モデルハウスを群馬県伊勢崎市にオープンした。
LIXILは18日、リフォーム玄関ドア「リシェント」シリーズに、木造戸建住宅用としては業界初となる国土交通大臣認定防火設備の「防火戸リシェント2(※ローマ数字)玄関ドア」を新たに追加したことを発表した。4月1日から全国で販売を開始する。
元AKB48・川崎希の夫でタレントとしても活動しているモデルのアレクサンダーが、現在居住している家が欠陥住宅だと明かした。