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東京工業大学とソニーは20日、世界最高速6.3 Gb/sのミリ波無線データ伝送を実現する高周波（RF）LSIおよびベースバンド（BB）LSIを共同開発したことを発表した。
昨年11月に設立されたインターネット事業開発会社ダイマーズラボは20日、歩くだけで寄付ができるiPhone寄付アプリ「CauseWalker」(コーズウォーカー)をリリースした。
日立マクセルは20日、iV対応HDDレコーダー「VDR-R2000.G50」を発表した。販売開始は25日。価格はオープンで、予想実売価格は45000円前後。
日本ベリサインは20日、スマートフォン／タブレット型端末などのスマートデバイス向け証明書発行ソリューション「ベリサイン マネージドPKI for Device」に、「Jailbreak」および「root化」された端末検知機能を追加することを発表した。
バンダイナムコゲームスは、同社が提供するアプリを一挙に揃えたオリジナルのAndroidアプリマーケット「バナドロイド」をオープンしました。
シード・プランニングは17日、Mobage・GREEのスマートフォンゲームユーザー行動調査の結果を改めて公表した。調査期間は2011年12月で、Mobage、GREEのゲーム利用経験のあるユーザー各400サンプル（10代～40代の4世代を各100人ずつ）から回答を得た。
サイバーエージェントの連結子会社であるサイバーエージェント・ベンチャーズは、ベトナムのスマートフォンゲーム開発会社であるColorbox Software Corporationに出資すると発表しました。
ゴーガは、画面に直接触らずに閲覧者が操作できるデジタルサイネージソリューション「Air Flick with Kinect」をリリースしました。
バッファローコクヨサプライは20日、iPhone 4S/4用ケース一体型でバックライト付きのキーボード「BSKBB12WH（ホワイト）」「BSKBB12BK（ブラック）」を発表した。販売開始は2月下旬。希望小売価格は7035円。
日本電気（NEC）は20日、スマートフォンを用いたコミュニケーションにおいて、システムが現在の相手の状況を自動で推定し、ユーザーが状況にあった連絡手段を選択して対話できるソリューションを開発したことを発表した。
![[FREESPOT] 北海道の蘭越町交流促進センター 幽泉閣など23か所にアクセスポイントを追加 画像](/imgs/p/80QnbhSu7Qc8HqNqhlkEqilOSkHtQ0JFREdG/182351.gif)
フリースポット協議会は、北海道の蘭越町交流促進センター 幽泉閣など23か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
アップルのApp Storeでは、ダウンロードされたiPhone/iPadアプリケーションの数が、もうすぐ通算250億に達しようとしている。これを受けアップルは、プレゼントキャンペーンを開始した。
2月20日週のイベントを紹介。今週は、企業のセキュリティ対策をテーマにしたものや、ICTの教育への活用をテーマにしたセミナーが複数見受けられる。23日にはIPA重要インフラ情報セキュリティシステムシンポジウムが、25日には愛される学校づくりフォーラムが開催される。
mmbiは16日、V-Highマルチメディア放送「モバキャス」で4月1日より放送を開始する「NOTTV」についての記者会見を都内で開催した。
米スタンフォード大学の研究者、ジョナサン・メイヤー氏は17日（現地時間）、Googleを含む数社の企業がSafariのプライバシー設定を無視してユーザーのウェブ履歴を追跡していると発表した。
日経BP社の不動産マーケット情報サイト「ケンプラッツ」によれば、セガが2012年春をめどに本社を品川に移転するとのこと。
フール―ジャパンは、動画配信サービス「Hulu」で英国BBCのコンテンツ配信を開始した。
mmbiの二木治成代表取締役社長は「初年度100万契約、2015年度には600万契約で単年度黒字を達成したい。また、将来的には1000万契約を目指す」との目標を示した。
口コミサイト大手の「YELP」（イェルプ）は16日（現地時間）、S-1申請書の修正を米証券取引委員会に提出した。新規株式公開（IPO）を行ない、1億ドルの資金調達を目指す。
mmbiは16日、スマートフォン向け放送局「NOTTV（ノッティーヴィー）」を4月1日に開局すると発表した。
マイクロソフトは17日（現地時間）、開発中の次期WindowsであるWindows 8のロゴマークを公開した。これまでのカラフルなロゴから一転、単色の落ち着いたデザインとなった。
NVIDIAはの計算科学イベント「GTC 2012（第3回 GPU Technology Conference）」の参加申し込みを開始した。
大規模ネットワークに対応可能で、900 MHz帯特定小電力無線および電力線通信の両方に適したマルチホップ通信プロトコルを開発し、親機1台あたり端末2000台規模のスマートメータシステムを実現可能なことを実環境評価により確認した。
全日本空輸（ANA）は、国際線ネットワークを拡充し「アジアNo. 1」の航空企業グループになることを目指して2012-2013年グループ経営戦略を策定した。
