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Fujitsu Laboratories of America Inc.と富士通研究所は12日、Javaプログラムで入力されるさまざまなデータに対して、プログラムの動作が仕様に合っているかを人手を介さず自動的に検証する技術を開発したと発表した。
富士通と米Sun Microsystems社は12日、「SPARC Enterprise M3000」の性能を強化し、あらためて販売を開始した。
富士通オプティカルコンポーネンツは7日、毎秒40ギガビット（40Gbps）の光ネットワーク用40Gbpsトランスポンダに搭載する、DQPSK位相変調方式に対応した、小型集積受信モジュールを発表した。
IDC Japanは6日、国内データセンターサービス（顧客企業の情報システムをデータセンターで監視・運用するサービス）の市場予測を発表した。
富士通フロンテックおよび富士通は5日、非接触型手のひら静脈認証装置について、新製品ラインナップの販売を開始した。同時に既存製品の機能拡張も行うとのこと。
東京証券取引所（東証）は4日、富士通の協力のもと、次世代株式売買システム「arrowhead（アローヘッド）」の本番稼働を開始した。
富士通は28日、パソコン、プリンタ、複合機、オフィスに設置された部門サーバなどのICT機器のライフサイクルをトータルに支援する「ワークプレイス-LCMサービス」の販売を開始した。
NTTデータ、富士通、日本電気、日立製作所、東芝の5社と、国立情報学研究所は22日、「ディペンダブル・ソフトウェア・フォーラム」（Dependable Software Forum、略称名DSF）を発足させた。
富士通は18日、日々の予約業務や経営管理に求められるレベニューマネジメントなど、ビジネスホテル運営に必要な管理機能を低価格かつ短期間で導入できる「GLOVIA smartホテルSaaSサービス」の販売を開始した。
NTTドコモと富士通の2社は16日、IPネットワークにおいて既存技術での解決が困難とされる「サイレント障害」の検出および発生区間の特定技術を共同開発したことを発表した。
ニフティは15日、同社が保有しインターネットサービスの運営で活用している高機能コンピュータ「PRIMEPOWER HPC2500」の処理能力の一部を開放する研究活動支援プログラムを開始した。
富士通研究所は11日、カーボンナノチューブを増幅器のトランジスタ放熱素材として使用し、世界で初めて、100Wクラスの第4世代移動通信システム向け基地局用「フリップチップ増幅器」の動作に成功したことを発表した。
富士通グループは7日、グリーンITによる顧客や社会の環境負荷低減プロジェクト「Green Policy Innovation（グリーン・ポリシー・イノベーション）」を強化することを発表した。
富士通は4日、SAPシステム向けに開発したソリューションが、SAP社のAdaptive Computing Compliance Testに日本メーカーで初めて合格したことを発表した。
IDC Japanは3日、2009年第3四半期（7〜9月）の国内サーバ市場動向を発表した。
MM総研は26日、2009年度上半期（09年4〜9月）のPCサーバ国内出荷実績をまとめたデータを発表した。
富士通は20日、アウトソーシングサービスや次世代クラウドサービスのビジネス基盤の中核として、「館林システムセンター新棟」をあらたに開設したことを発表した。
富士通とNetAppは19日、ドイツで開催された「VISIT IT Forum」にて、両社のパートナーシップをグローバルにより強固なものとし、共同でソリューションの提供と販売活動における協業関係をさらに拡大すると発表した。
富士通は19日、国際標準化団体「DMTF」におけるクラウドコンピューティング間連携標準化グループ「Open Cloud Standards Incubator」のリーダーシップボードに就任したことを発表した。
富士通は18日、エントリーシステムからエンタープライズシステムまでのすべてのストレージシステムを、全世界で「ETERNUS」（エターナス）ブランドとして統一すると発表した。
名古屋大学と富士通は13日、振り込め詐欺や交通事故を抑止する「行動モデルに基づく過信の抑止」の研究を開始したことを発表した。
富士通とトランストロンは5日、富士通が提供する物流業界向けの「運行支援ソリューション」において、無線通信機能を内蔵した新車載端末「モバイルトレーサーDTS-B1」をあらたに販売開始した。
富士通は29日、同社が「Symbian Foundation」のボードメンバーに就任したことを発表した。
富士通は27日、クラウド環境に対応したサーバ管理ソフトウェアの販売開始にあたり、企業内のプライベートクラウドを構築するためのインフラ製品と、事業戦略について発表を行った。
