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ドコモ・富士通、LTE導入に向けIPネットワークの障害検出技術を開発

エンタープライズ モバイルBIZ
障害検出技術について(イメージ)
  • 障害検出技術について(イメージ)
  • 障害発生区間特定技術について(イメージ)
 NTTドコモと富士通の2社は16日、IPネットワークにおいて既存技術での解決が困難とされる「サイレント障害」の検出および発生区間の特定技術を共同開発したことを発表した。

 「サイレント障害」とは、ルータ装置内部の障害により、IPネットワーク上でのデータ送受信が停止しているにもかかわらず、装置自身が故障を検出しないため、ネットワーク管理者にアラームが通知されない障害をさす。通常、「サイレント障害」を検出するためには、専用の監視装置をIPネットワーク上に設置し、試験データの送受信結果のみを用いて分析する方法が一般的となっている。新開発された技術では、送受信結果に加えてデータロス率や遅延状況などの測定結果も合わせて分析することにより、障害発生の兆候も含めて早期に検出することが可能となるという。

 また、実際にデータが流れているネットワーク経路情報にもとづき、障害検出結果を分割して処理する独自の分析手法を採用。これにより、一般的な手法と比較して障害発生区間の特定に必要な時間を最大80%短縮できる。従来の障害検出技術にもとづき取得したルータの稼働情報なども加えて詳細な分析を行うことで、通常の障害と「サイレント障害」を区別し、「サイレント障害」の発生区間を迅速に特定できるとのこと。

 これら2つの「障害検出技術」「障害発生区間特定技術」の開発により、2010年12月に予定されている「LTE」の導入に向け現在ドコモが進めているネットワークのIP化において、障害発生時におけるサービス復旧時間のさらなる短縮を図ることが可能となる見込み。
《冨岡晶》
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