※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
ヤフーが運営する地図情報サービスの公開実験サイト「LatLongLab」で、ちょっと面白い実験サービスがひっそりと公開されていた。サービス名称は「ぽ地図」というものだ。
NTTドコモは20日、法人向け子ども見守りASPサービス「こどモニタ」を2009年春のサービス提供開始を目標に開発すると発表した。
ゴーガは31日、ピンで場所を伝えるサービス「マップピン」を公開した。
京セラコミュニケーションシステム（KCCS）は30日より、位置情報サービス「SAVE PLATFORM（セーブ・プラットフォーム）」の通信網に、あらたにPHS通信網「KWINS 4x」（クインズ4x）を追加した。
ナビタイムジャパンは24日、通信機能に対応したカーナビを新しいマーケットカテゴリ「WND（Wireless Navigation Device）」とし、2009年春をめどに提供開始することを発表した。
ヤフーは9日より、GIS（地理情報システム）向けの地図データである「ラスター市街図」の販売を開始した。
米Googleは28日（現地時間）、3D地球儀アプリケーション「Google Earth」の新機能として、GPSデータレイヤーを追加した。
サイバーエリアリサーチ（CAR）は9月1日より、サイトにアクセスしたユーザの位置情報を認識するAPI「どこどこJP」に、新製品であるIP Geolocationデータベース「SURFPOINT v2.0」を搭載し、市区町村レベルでの位置判定を可能とする。
アッカ・ネットワークスは24日より、場所や空間に連動した位置情報配信の新サービス「ロケーション・アンプfor横浜」を開始する。
松下電工ロケーションシステムズは6月下旬より、運行管理業務効率を向上させ、かつ安全運行やECOドライブの推進にも役立つ運送業向け車両情報ソリューションの新サービスの提供を開始する。
米Microsoftは1日（現地時間）、写真家向け無料ツール「Microsoft Pro Photo Tools」をリリースした。
ジオサイエンス、NTTデータ、財団法人リモート・センシング技術センター（RESTEC）は14日より、日本列島高精彩衛星地図「だいちマップ」の販売を開始した。
日立製作所および日立電子サービスは4月1日より、アイコム製の無線LANアクセスポイントに対応した、無線LAN位置検知システム「日立 AirLocationII AP-50Wシステム」を発売する。
三菱電機とジェノバは15日、高精度GPS技術において業務提携した。
NTTアドバンステクノロジは12日、GPSで測定した位置情報と環境センサからの測定データを連携させて地図に自動的にマッピングできる「AT WATCH NET M3（エイティウオッチネット エム・キューブ）システム」を発売した。
ドコモ・システムズは4日より、位置情報管理サービス「DoCo です・Car」の端末ラインナップに、FOMAR対応車載端末を追加、より高度なサービスの提供を開始した。
クウジットは16日、無線LAN電波で位置を推定するロケーションウェア「PlaceEngine」を利用したコミュニケーションツール「おともだちレーダー PlaceEngine for Skype」の提供を開始した。
アルプスは27日、同社の地図サービス実験サイト「ALPSLAB」において、統計情報など任意の情報を白地図に反映させて地域ごとに色分けできる「ALPSLAB 白地図」、および白地図用APIを公開した。
JTBパブリッシングとNTTドコモは20日、沖縄県と京都府において、「位置情報を活用したターゲティング情報配信」の市場性に関する実証実験を2008年1月11日から3月30日まで実施する。
NTTドコモは15日、GPS機能を搭載した法人向け位置情報専用端末「CTG-001G」を12月7日に発売する。
Rubyビジネス・コモンズ（RBC）とフォン・ジャパンは25日に、「FONルーター」を福岡天神・大名地区およびその他の九州地域に集中的に配備し、WiFi網を作り出したうえで、位置情報を利用したアプリケーションサービスを共同で展開することに合意したと発表した。
jig.jpは1日、NTTドコモのiモードメニューサイト「jigデスクトップ」において、GPS機能を利用したカロリー消費計測ツール「jig GPSチェッカーDX」を公開した。利用料金は300ポイント。
沖電気工業は10日、携帯端末向けWebサイトに位置情報を提供するASPサービス「UBIOS-CoCo」を発売した。月額料金は、月間3万アクセスで30万円（税別）から。
マイクロソフトは9月4日に、データベース製品「Microsoft SQL Server」について、「エンタープライズ市場への取り組み強化」「BI（Business Intelligence）市場への取り組み強化」「新規市場の開拓」の三本を柱とした、日本市場向けの製品戦略を発表した。
