KDDIがau2014年冬モデルを発表。「isai VL LGV31」は、5.5インチ2,560×1,440ピクセル(WQHD)の高精細ディスプレイを搭載したモデルで、「au VoLTE」に対応する。
IDC Japanは27日、2013年国内x86サーバ市場競合分析結果を発表した。出荷額ベースではNECがシェア1位を維持したが、出荷台数ベースでは富士通がNECに追い付き、同率1位となったことが明らかとなった。
セキュリティ監視ツールを提供するエムオーテックスは10月27日、増加する企業の情報漏えいの防止と解決に貢献するプロジェクト「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」を始動するとアナウンスした。
「au VoLTE」の発表会終了後に実施された質疑応答や、田中社長が対応した囲み取材の場で、今回のサービスやこれからの戦略に関する詳細が語られた。
KDDIは12月初旬からサービスが始まる「au VoLTE」の発表会を都内で開催。田中孝司社長が壇上に立ち、新しいサービスの詳細や対応端末の特徴を紹介した。
LINEは27日、「LINE Creators Market」でユーザーが制作・販売したスタンプ(クリエイターズスタンプ)の中から、2014年を象徴するスタンプを選出・表彰する「LINE Creators Stamp AWARD 2014」の開催を発表した。
ソフトバンク・テクノロジーの連結子会社であるM-SOLUTIONSは27日、同社が設計・開発を手掛けたスマートフォン向け電子コミックアプリ「ハートコミックス」の提供を開始した。
ソフトバンクモバイルは27日、無人での運用が可能で、LTE(SoftBank 4G LTE)/W-CDMAに対応する、臨時気球無線中継システム(新型気球無線中継システム)を開発したことを発表した。
KDDIは27日、Android Wear搭載で丸型ディスプレイ搭載のスマートウォッチ「LG G Watch R」(LG電子製)を日本で12月初旬に発売すると発表した。
KDDIが27日に発表したau2014年冬モデルのうち、「URBANO V01」は5インチフルHD(1,920×1,080ピクセル)液晶を搭載したスマートフォン。「au VoLTE」にも対応する。
26日開催された大阪マラソン2014。ケイ・オプティコムは、インテックス大阪の会場内で、フィニッシュ地点の様子を4K映像で生中継する実証試験を実施。パブリックビューイングも実施して一般の人が4K映像を体感した。
KDDIは12月初旬から始まる4G LTEネットワークを活用した音声通話サービス「au VoLTE」の提供と、その料金プラン、並びに対応端末を発表した。
日本電気(NEC)は27日、クラウド基盤サービス「NEC Cloud IaaS」を強化し、顧客が物理的に専有可能なサーバを貸し出す物理サーバサービスの提供を開始した。
CGクリエイターの秋元きつね氏が死去したことが明らかとなった。
フリースポット協議会は、愛知県の元町珈琲 愛知徳重の離れなど4か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
日立エルジーデータストレージ(HLDS)は27日、光ディスクライブラリの第2世代となる“Optical library「HL200」”の販売を開始した。
今回は中小規模の店舗における防犯システムについて紹介しよう。営業形態や扱う商品によって最適な防犯システムは異なるのがポイントだ。
UQコミュニケーションズは27日、「WiMAX 2+」サービスに対して、来春から「キャリアアグリゲーション」を導入することを発表した。現行の下り最大速度110Mbpsが、下り最大速度220Mbpsに向上する見込みだ。
26日開催された「大阪マラソン」。ケイ・オプティコムが行ったウェアラブル端末の実証実験に本誌編集部の女性スタッフも参加。スマートグラスを装着してフルマラソンに挑戦してみた。
26日に開催される「大阪マラソン」では、ウェアラブル端末の実証実験として、スマートグラスの「SmartEyeglass」を装着したテストランナーがフルマラソンに挑戦する。
マイクロソフトは10月23日と24日の両日、ザ・プリンスパークタワー東京において、「The Microsoft Conference 2014」を開催した。ここでは57のパートナーが出展した展示会から、特に目を引いたIoT関連技術について紹介しよう。
マイクロソフトは10月23日と24日の両日、ザ・プリンスパークタワー東京において、「The Microsoft Conference 2014」を開催した。ここでは展示会ブースから米国Actiontec Electronicsの「ScreenBeamシリーズ」について紹介しよう。
23日より、NTTドコモはサムスン電子製の腕時計型ウェアラブル端末「Gear S」を発売開始した。
今年3月に政府が策定した「国家戦略特区」。規制の特例措置の適用、金融支援、税制支援など、さまざまな施策により、国際競争力を持つ区域を育てようというものだ。その1つとして福岡市が、「グローバル創業・雇用創出特区」(創業特区)に選出されている。