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米トレンドマイクロは6日、大手インターネット通販サイト「Amazon」を装う迷惑メールが増加しているとして注意喚起を行った。
ベクター、NECビッグローブ、楽天のダウンロードソフト販売会社3社と、ソフトバンクBB、丸紅インフォテック、インターチャンネルのダウンロードソフト卸業3社は8日、「日本ダウンロードソフト振興協会」を設立した。
トレンドマイクロは30日、ウイルスバスター2010を初めとする個人向けセキュリティ対策ソフトの総合販売本数において、週間シェア52.4％を達成したことを発表した。
セキュリティ対策ソフトの性能を測る指標に「検知率」があり、メーカーの多くが指標の主流として用いてきた。一方でトレンドマイクロは、NSS Labsレポートを引用し、「防御力 No.1」を主張している。この防御力とは何なのか？ 検知率との違いは？
トレンドマイクロは12日、セキュリティソフトの性能や現在の脅威をニュース形式で解説するサイト「ウイルスバスターNEWS」を公開した。
シマンテック、トレンドマイクロ、マカフィー、情報処理推進機構（IPA）、経済産業省は25日、官民連携し「セキュリティ普及促進委員会」を設立、さまざまな啓発活動を開始した。
トレンドマイクロと日本電気は22日、新しいセキュリティソリューションの共同開発に合意した。今後、両社は、双方の開発拠点において共同で開発を進め、2010年上半期を目処に製品化するとのこと。
トレンドマイクロは15日、コミュニケーションツール「Twitter」を活用した情報提供を試験的に開始した。
ウイルス対策ソフトでは、拡大するパターンファイルをローカルマシンからサーバー上に管理する方法へのシフトが進んでいる。
トレンドマイクロは11日、「業務情報取り扱い」に関するアンケート調査の結果を発表した。2009年10月2日〜3日に社会人1,030名を対象としてインターネットを通して実施したもの。
トレンドマイクロは4日、2009年10月度のインターネット脅威マンスリーレポート（日本国内）を発表した。それによると、偽セキュリティソフト「TROJ_FAKEAV（フェイクエイブイ）」の報告数が急増したという。
NECは19日、アプライアンスサーバ「Express5800/InterSecシリーズ」において、トレンドマイクロのSaaS型メールセキュリティサービスのサポートを発表した。
大塚商会は21日、大容量ファイルサーバのセキュリティを強化するサーバパック「Celerraウイルススキャンサーバパック」の販売を開始した。
日立製作所とトレンドマイクロは29日、仮想化システムにおけるネットワークセキュリティ分野での協業に合意したと発表した。
トレンドマイクロは27日、企業向け総合エンドポイントセキュリティ対策ソフトウェアの最新版「Trend Microウイルスバスター コーポレートエディション10」を発表した。
トレンドマイクロは13日、ネット犯罪の実話を基にしたショートムービー「サイバー犯罪者たちの告白」を公開した。
トレンドマイクロは6日、上半期の不正プログラムの状況を総括した、「2009年度上半期のインターネット脅威レポート」（2009年1月1日〜6月30日までのデータを集計、日本国内）を発表した。
トレンドマイクロは28日、クライアントPC向けのセキュリティ強化製品「侵入防御ファイアウォール1.1」と、企業で利用するスマートフォンのセキュリティ対策製品「Trend Micro Mobile Security 5.1」を発表した。
トレンドマイクロは14日、90日間無償で利用できるクライアントパソコン用Webセキュリティツール「Trend Micro Web Protection Add-On」の提供を開始した。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）とトレンドマイクロは19日、仮想環境におけるセキュリティソリューションを共同展開することを発表した。
KDDIは18日、固定系インターネット接続サービス「au one net」において、青少年が安心・安全にインターネットを利用できるWebフィルタリングサービス「au one net安心アクセスサービス」を発表した。3月18日よりの提供開始となる。
トレンドマイクロは24日、法人向け有償サポートプログラム「トレンドマイクロ プレミアム サポート」（TPS）を2009年1月1日より全面刷新することを発表した。
トレンドマイクロは18日、2008年度のインターネットインターネット脅威レポート（日本国内）を発表した。2008年は連鎖的に不正プログラムをダウンロードする「Webからの脅威」が定番になり、そのきっかけとなる手法が多様化した。
ヤマハとトレンドマイクロは16日、中小企業のIT利活用におけるセキュリティ分野で協業することを発表した。
