※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
GPSは今やスマホに標準で搭載されており、たいていのスマホユーザーなら知らない場所でも自分がいる位置をけっこうな精度で知ることができる。また、現在地近くの情報やサービスなども知ることも可能になり、観光アプリも数多くリリースされている。
東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'16」において理経は、興味深い防災・救命関連アイテムを出展していたので紹介していこう。
東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'16」では、日常的にはあまり目にすることがない特殊な用途を担うUAV、UAS（ドローン）も展示されていた。
災害時において携帯電話や有線電話などは、インフラの寸断や停電などの影響により、繋がらなくなることも想定できる。そんな時に有効なのが、衛星電話サービスだ。
日本は狭い国土に110もの活火山が存在する。その中でも今後100年の中長期で噴火の可能性がある山は、現時点で50火山選定されているそうだ。
東日本大震災以降、熊本や出雲などでも大きな地震が続いており、今後も南海トラフ地震などの巨大地震の発生が危惧されている。
アナログ・デバイセズと米・Dell EMCの両社は26日、救助隊員の身体状況と場所を追跡するIoTソリューションの開発を発表した。
先週1週間でお伝えしてきた防犯＆防災、セキュリティに関するニュースから多くの読者の関心を集め、特に注目したい記事をランキング形式で紹介する「週刊防犯ニュースTOP5」。
日本の海岸線には高い建物が少なく、東日本大震災のような大規模な津波が襲来した場合、ようやく逃げた中層階の建物すら波にのまれ、犠牲者が出てしまった。
病院や介護施設、有料老人ホームで地震や停電などの影響でエレベーターが止まったら、自力で歩けない患者や要介護者を下ろすのはかなり労力と時間を必要とする。
パナソニックESテクノストラクチャーは25日、地震の揺れを吸収する制震システム「テクノダンパー」を開発したことを発表した。31日より沖縄・離島を除く全国で設計受付を開始する。
津波や大雨による洪水や河川の氾濫などを伝えるニュースでは、消防や警察、自衛隊などの救助隊員がボートで救助活動に当たる様子を目にする。
日本の国土の約70％は山地だということは、今さら言うまでもなく、長い歴史の中で日本人は山と共生してきた。
日本アジアグループ傘下の国際航業は、災害リスクや被害調査情報などをまとめた「防災情報提供サービス」の開始を発表した。本格的なサービスの提供に先立ち、24日より試験運用として一部情報の無償にて提供を開始している。
道路での検問や交通事故現場、何らかの災害による交通規制を行う際など、発煙筒は安全を担うために欠かせないグッズの1つだ。
大地震、津波、土砂災害、火山噴火など、大規模な災害が起きた場合、迅速な救助活動が求められるが、大きな課題となるのが瓦礫などで交通網が遮断された中での機動力の確保だ。
KDDIとKDDI総合研究所は20日、SIMを活用したIoTセキュリティ技術の開発を発表した。
災害時の避難所生活では、食料・飲料水の確保といった生命に関わる問題に比べると、入浴や着替えなどはどうしても優先順位が低くなる。しかし女性にとって、下着や衛生用品を確保することは軽視できない問題となる。
監視カメラといえば、防犯用途と並んで防災用途での活用にも役立てることができるが、東日本大震災、鬼怒川氾濫、広島土砂災害、熊本地震と、相次ぐ大災害の発生により、防災用途で使われたことが増え、有用性が認識されたことで、現場の声が活かし
巷に溢れる防災グッズの数々。かつては非常食といえば乾パンが定番だったが、今では美味しさにこだわった防災食品が増えているように、防災グッズも大きく進歩し続けており、非常に多岐にわたる製品が開発されている。
ホワイトハウスオートモービルは18日、米ポラリス・ディフェンスの社の軍事用オフロードビークル「MRZR4」が、国内で大型特殊車両としてナンバーの取得ができるようになり、公道走行が可能になったことを発表した。
夜間の災害や停電への備えとして、欠かせない防災グッズであるLEDライト。単1乾電池を何本も使用する従来のフィラメント懐中電灯と比べ、小型・省電力で長時間の稼働が可能というのがLEDライトに共通する特徴だ。
今週は、ドローンをはじめとした各種ロボットに関連したニュースが複数ランクインしている。
“空の産業革命”という触れ込みで、近年、大きな注目を集めている「ドローン」だが、災害救助・防災対策での利用にも大きな期待が寄せられ、実用化に向けて着実なステップを踏んでいる。
