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カレアコーポレーションは、東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX（ケアテックス）2015」にて、ドップラセンサーとイメージセンサーを一体化した見守り用バイタルセンサーシステム「YORI・SOI」のデモ展示を行った。
レオンは、東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX（ケアテックス）2015」にて、IPカメラ（ネットワークカメラ）やセンサーなどを利用した各種高齢者見守りサービスを展示した。
日本光電は、ひとり暮らし高齢者を対象とした見守りサービス「SUKOYAKA」を今年秋から開始する。これに先立ち、3月下旬から6月下旬までの3か月間、群馬県富岡市の協力のもと、ひとり暮らし高齢者の見守り実証事業を富岡市および周辺地域にて実施する。
東急セキュリティは、同社の子ども見守りサービス「エキッズ」が、23日から東急世田谷線でも利用可能になることを発表した。これにより東急線全線で同サービスが利用可能になる。
ALSOKは、自動で異常を通報したり、安否確認や通話ができる高齢者・子供・女性向けの多機能モバイルセキュリティ端末「まもるっく」を6月中旬より販売開始する。
加藤電機は26日、4月27日より提供を開始する日本で初めてとなるGPS機能を用いない位置検索＆見守りサービス「SANフラワー」の製品発表を行った。従来の基地局情報やGPS機能を使った位置情報検索では難しかった屋内での正確な位置表示を可能にしているのが特徴となる。
兵庫県伊丹市は、平成26年度補正予算案および平成27年度当初予算案を発表した。防犯・防災面では「安全・安心見守りカメラ設置事業（仮称）」として約6千万円を計上、市内の防犯カメラ設置数を、今後3年間で1,000台体制として整備していく。
1月28日・29日に東京ビッグサイトで開催された「高齢者生活支援サービス展2015」。NTTドコモのブースでは、高齢者を見守り介護の不安や負担を軽減する腕時計型ウェアラブル情報端末「Docotch（ドコッチ）」が展示された。
エス・アイ・システムは28・29日に東京ビッグサイトで開催された「高齢者生活支援サービス展 2015」にて、高齢者介護福祉施設・高齢者住宅向け見守りシステム「Eye・ねっと」を展示した。
イッツ・コミュニケーションズ（イッツコム）は29日、スマートフォンやタブレットを使って、外出先から家の中の様子を確認し、見守りなどに役立てることができるスマートホームサービス「イッツコム インテリジェント ホーム」を発表した。
セントラル警備保障（以下CSP）は、アクトビラが提供する「マンションアクトビラ」を利用した情報配信サービス「CSPアクトビラ マンションタイプ」及びオプションとして「CSPアクトビラ みまもりサービス」を1月より順次販売する。
HAMOLOは、スマートフォンアプリで利用できる、子ども見守り位置検索サービス「キンセイ」を開発。団体向け限定で12月19日よりサービス提供のプレオーダーを開始した。
ニフティは4日、離れて暮らす家族の部屋の温度や湿度を、専用のスマートフォンアプリから簡単に確認できる、室内環境見守りサービス「おへやプラス」の正式提供を開始した。
デンソーは、レーザーセンサーを活用した遠隔見守りシステム「ZONE D」に、太陽光で給電可能な独立電源を付加したセキュリティシステム「エネる D」を開発し、2015年2月1日から販売を開始する。
アイ・オー・データ機器が、25歳～49歳の小学生の子どもをもつ母親500名に対して、「育児に関する意識調査」を実施した。「母親と子どもの見守り」をテーマとした「子育て支援」を応援するキャンペーンの一環として行ったもの。
シャープは11日、電気販売店が顧客に対して、情報配信やコミュニケーションなど、さまざまなサービスを提供できるテレビを利用した“見守りサービス”のソリューションを発表した。11月より、地域の販売店向けに提供を開始する。
シャープは19日、高齢者の見守りサービスや健康管理と家庭向けエネルギー管理システム（HEMS）を組み合わせた「地域課題対応型EMSサービス」について、実証実験を行うことを発表した。2015年1月から神奈川県大井町に住む高齢者世帯を対象に実施する。
、エクストランの「ilbo（イルボ）」は、リモコンでカメラ本体を移動させることができる変わったカメラだ。
ペット用の見守りカメラ（Webカメラ）をうたう製品は意外と多いが、それらは設置場所が固定される場合がほとんどだ。
マザーコンシェルジュは18日、高齢者やキッズ向けの緊急通報システムなどを備えた「見守りシステム」を搭載したSIMフリー端末「見守りフォン3.0」を発表した。発売は7月1日。
日立製作所とテレビ朝日は1月24日、地上デジタルテレビジョン放送を用いて地域情報の提供や見守り支援などを行う「総合生活支援サービス」の実証実験を、共同で行うことを発表した。期間は、1月27日から3月31日まで。
日本マイクロソフト、インテル、NTTドコモ、および佐賀県などの7者は1月16日、佐賀県佐賀市において、民生委員・児童委員の業務に、最新タブレット型端末を導入し、地域の見守りの効率化に役立てる研究を行うことを発表した。2月より開始する。
埼玉県北本市とシャープは22日、高齢者の安否確認サービス「見守りテレビ」の実証実験を行うことを発表した。7月1日より開始する。なお、市販テレビを活用した安否確認サービスは、業界で初とのこと。
シード・プランニングは13日、モバイル端末を活用したモバイルヘルスケアサービスの現状と展望に関する調査結果を発表した。調査期間は2011年11月～2012年1月で、サービスや市場を「健康分野」「医療分野」「見守り分野」に分類し、分析・予測した。
