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地域の特色を活用した体験型の観光プログラムを企画し、観光客が現地集合・解散するという観光モデル「着地型観光」。
群馬県北部に位置するみなかみ町。この地を流れる利根川がキャニオニング、ラフティングといったアウトドアスポーツの世界的スポットとして注目を集めている。これらアドベンチャーツアーを運営しているのが、株式会社キャニオンズの代表取締役 マイク・ハリス氏だ。
部屋のタイプは相部屋を中心とし、トイレやバスシャワー、キッチン、洗濯機などが共有となる分、宿泊費がホテルよりも格安である点が特徴のホステル。ビザの緩和や格安航空LCC各社の路線拡大などにともない、増加した訪日個人旅行客をターゲットとした開業が相次いでいる。
毎年増加の一途をたどり、2015年には約2000万人に達した訪日外国人観光客。宿泊業界のビジネスチャンスも拡大している。宿泊施設には旅館をはじめシティホテル、リゾートホテル、ペンション、民宿などさまざまな形態があるが、中でも最近注目を集めているのがホステルだ。
4K動画配信サービスや4Kテレビが普及しつつあるが、手軽にちょっとお試しというまでには至っていない。そんななか、PC環境があれば、簡単に高解像度、さらには4Kの風景動画を堪能できるサービスが登場した。
国家戦略特区として“グローバル創業都市”を目指している福岡市。その具体的施策のひとつとして「IoT開発拠点」も含まれているが、and factoryとBIJが、IoT体験型宿泊施設であるスマートホステル「＆AND HOSTEL」を、8月上旬に開業することを発表した。
NTTドコモは6日、初期投資を大幅に抑えたコインパーキングを開設ができ、さらに都心の駐車場不足を解消することを目的とした「docomoスマートパーキングシステム」を開発したことを発表した。13日から実証実験を開始する。
15年における訪日外国人観光客が約2000万人。そのうち中国人は約500万人と前年から倍増し、かつて1位だった台湾、2位だった韓国を上回った。彼らの消費活動を取り入れようと、国内の様々な企業が動いている。ただ、なぜ15年に中国人による大規模な消費活動が起きたか？
国土の70％が山間部の日本は風光明媚な地形が多く、近年は海外から絶景を求めて訪れる外国人が急増、2020年のオリンピックを前に過去最多を毎年更新している。
訪日外国人の急激な増加にともない、宿泊施設の確保が課題になっている。こうしたなか、レンタルビデオ「TSUTAYA」を全国に展開するCCC(カルチュア・コンビニエンス・クラブ)では、新たに「日本流ホームシェアリング」を拡げる取り組みを開始する。
3月26日に開業した北海道新幹線（新青森駅-新函館北斗駅間）。ゴールデンウィークの機会に、帰省や観光で、実際に乗車したという人もいるかもしれない。
ブータン政府観光局は、日本との外交関係樹立30周年を記念しキャンペーンを企画中だ。
東武鉄道は4月21日、同社が計画している日光・鬼怒川エリアでの蒸気機関車復活運転について、蒸気機関車と客車のほか車掌車とディーゼル機関車を含む6両編成のSL列車として運転すると発表した。2017年夏をめどに営業運転を開始する。
2015年のユーキャン新語・流行語大賞にもなるなど、昨年一大ブームとなった、訪日外国人による「爆買い」。年が明けて一段落した感はあるが、2020年までの“次の動き”に、観光・物販業界は、まだまだ期待を寄せている。実際、次に来るのは、どういった波なのだろうか？
今年のゴールデンウィーク（GW）は暦の関係で、5月2日と6日の平日2日間の休暇を取得すると、一般的には最大10連休となる。今年の傾向や人気ツアー、いまからでも間に合うツアーや宿はあるのだろうか。
今後、大きな需要の伸びが期待されるインバウンド向けに、スマートロックの活用に乗り出している企業もある。アパートの企画販売を手がける、株式会社インベスターズクラウドもそのひとつだ。
3月26日に開業した北海道新幹線を運営するJR北海道は3月29日、開業後3日間（3月26～28日）の同線の利用状況を発表した。
2015年3月の大阪～札幌間定期運行終了後に一度引退した「トワイライトエクスプレス」。JR西日本がファンの熱烈なアンコールに応える形で、2か月後の5月に「特別なトワイライトエクスプレス」として見事復活を遂げた。
台湾の世界的な自転車メーカー「ジャイアント」が、国内21店舗目、近畿で6店舗目となる直営店「ジャイアントストアびわ湖守山」をリゾートホテル 「ラフォーレ琵琶湖」の1階にオープンした。
14日、広島市の西に位置する五日市港に、米国の豪華客船「クァンタム・オブ・ザ・シーズ」が寄港した。五日市港への寄港は昨年の8月に引き続き2度目。上海を出港した最初の停泊地が五日市となった同客船は、乗客定員が4180人・全長348mと、世界最大級。
JTBグループのJTBパブリッシングが中国現地法人の佳天美（JTBCHINA）と連携し、訪日中国人旅行者向けの観光情報アプリ「旅神」をリリースした。利用は無料。
中華圏の旧正月にあたる春節のシーズンがいよいよ8日から始まる。これに先立ち、成田や羽田をはじめとした6空港からなる空港CS連絡会は、中華圏からのインバウンド旅客向けの情報提供ツールを配布する。
地方創生をキーワードとし、“まちおこし”や“観光PR”に力を入れる地方自治体が増えてきた。そこでエスビージャパンは1日、こうした地方自治体の取り組みを紹介するポータルサイト「みんなの観光協会」を開設した。
建設業の技術系人材派遣・紹介サービス「ConstructionEngineering（コンストラクションエンジニアリング）」を行うエヌ・アンド・シーが、空き家・ビルのリノベーションと民泊に関する意識調査を行った。
