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日本時間4月2日8時46分頃、チリ北部沿岸でマグニチュード8.2の地震が発生した。気象庁が2日17時02分に発表したところでは、日本への津波の有無については現在調査中。今後発表される情報に注意するよう呼びかけている。
14日未明に瀬戸内海西部の伊予灘を震源とする地震が発生したことを受け、アイドルグループ・HKT48の指原莉乃は、大分県にある実家の無事を自身のTwitterで報告している。
KDDIは3月5日、大規模災害が発生した場合でも、音声通話やデータ通信など携帯電話サービスの提供が継続できるよう、4G LTEに対応した「災害用大ゾーン基地局」を、首都圏で導入したことを発表した。
「ゆれ疲れ」とは、複数回にわたって、繰り返し大地震を受けることで、建物の構造体が少しずつ損傷し、耐震性能が少しずつ低下する現象を指す。アイブリッジは12月19日、「繰り返し発生する地震に対する“ゆれ疲れ”」に関する調査結果を発表した。
地震観測用計測器を開発する白山工業は11月25日、iPhone/iPod touchに内蔵された加速度センサーで「ゆれ」を計測して、震度（震度相当値）を表示するiOSアプリ「i震度（アイシンド）」を公開した。
気象庁は30日から、これまでにない危険が迫っていることを知らせる「特別警報」の運用を開始する。
今年5月下旬に発表された南海トラフ巨大地震対策の最終報告書（中央防災会議 防災対策推進検討会議）では、「飲料水・食料等を1週間分以上確保する必要がある」とされている。キリンビバレッジは19日、「震災時の備えと水分補給に関する調査」の結果を発表した。
日本電気（海洋システム事業部）は9日、防災科学技術研究所が整備を進めている「日本海溝海底地震津波観測網」の観測システム設置作業として、千葉県房総沖の海底ケーブル陸揚げ作業を行った。
東日本大震災以降、緊急時の通信手段として脚光を浴びるようになった衛星電話。 震災以前に国内で取り扱われていたサービスといえばNTTドコモのワイドスター（国内専用衛星電話サービス）と、KDDIが取り扱うインマルサットやイリジウム程度しかなかった。
2004年のスマトラ島沖地震に遭遇し、離れ離れになりながらも再会を信じて生き抜いたある家族と、その周囲の人々を描いた感動の実話。プレシディオ配給作品 『インポッシブル』が、初夏、TOHOシネマズ シャンテほか全国公開される。
ベセトジャパンは13日、震度3以上の揺れを本体が感知すると自動的に電源が入る震度検知起動ラジオ「震度一番」を発表した。発売は18日で、価格は5,980円。
気象庁は6日14時41分、日本の太平洋沿岸の広い範囲に津波注意報を発表した。高いところで0.5ｍ程度の津波が予想される。沿岸到達は16時30分頃から18時00分頃を予想している。津波注意報を発表している沿岸では、海岸に近寄らないこと。
センチュリーは21日、「高度利用配信」の緊急地震速報や津波情報、噴火情報を入手できるタッチ画面搭載「地震の見張り番＠home」（型番：JMB-AH）を販売開始した。価格はオープンで、同社直販サイト価格は31,500円。
7日17時18分頃、地震が発生。最大震度は震度5弱（気象庁発表）。
日本時間31日21時48分頃、フィリピン付近でマグニチュード7.9の地震が発生。気象庁では、この影響を受けて日本の東北から沖縄までの太平洋沿岸に津波注意報を発令している。
昭文社は、「震災時帰宅支援マップ・首都圏版」を8月22日から発売すると発表した。
防災科学技術研究所は3日、防災アプリケーション「もしゆれ（正式名称：もしもいまここで大地震の揺れに見舞われたらワタシはどうなる？）』を公開した。iPhone/iPod touch/iPadに対応しており、App Storeより無料でダウンロード可能。
ヤフーは4日、東日本大震災のがれき広域処理量を表示するWebページ「がれき処理メーター」を公開した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は24日、自動販売機などに併設されたデジタルサイネージに対して、緊急地震速報や津波情報などの災害情報や、独自コンテンツを配信する「災害情報連動型コンテンツ配信ソリューション」を発表した。
野村総合研究所（NRI）は、官公庁や自治体、企業等が、地震や津波のような自然災害に備えてBCP（事業継続計画）を立案する際に役立つ「被災シミュレーションツール」を開発し、本ツールを活用したコンサルティングサービスを5月21日より開始する。
エフユーアイジャパンは20日、家庭/食品小売店/飲食店等で手軽にスクリーニングできることを想定した簡易放射線測定器「BQ020」を発表した。販売開始は25日。予定価格は303450円。
スマートフォンによる防災教育に新しいアプリが登場しました。ナブラ・ゼロは、iPhone向けの無料防災教育アプリケーション「AR津波カメラ」をApple Storeでリリースしました。
警視庁（交通規制課）は9日、首都圏において震災（震度6弱以上）が発生した場合の交通規制について説明した各国語のチラシを公開した。
最近の週刊誌では、直下型地震の特集を見かけるようになった。本日発売の「週刊新潮」も「首都直下地震！34メートル大津波！「死に神」から逃れるための特別講座」を特集。
