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シャープは15日、振り込め詐欺対策機能を搭載した電話機の新製品として、親機をコードレスタイプにしたデジタルコードレス電話機「JD-AT85C」「JD-AT85CL」「JD-AT85CW」を発表した。
ソニービジネスソリューションは15日、4Kネットワークカメラ対応のネットワークビデオレコーダー（NVR）と、PC用録画システム構築ソフトウェアを12月20日に発売することを発表した。
監視カメラの録画用に使うSDカードやマイクロSDカードなどの各種メモリーカードには、それなりの性能とタフさ備えたものを選択する必要がある。
技術の進歩がめざましいデジタルサイネージ市場において、各社がさまざまなアプローチからユーザーのニーズを組み上げた最新技術を市場に投入している。
AmazonのFireタブレットは、microSDスロットを搭載しているのに、なぜかKindle本のデータを、SDカードに保存できなかった。容量不足に泣かされたユーザーも多いだろう。一方で、5月終盤より、「SDカードに保存できるようになった」という噂が出ていた。
タムロンは、セキュリティ用途などで使用される遠赤外線カメラ用として、VGA用ディテクター 17μmピクセルピッチ対応の光学3倍ズームレンズ「LVZ3X5016N」を、21日から発売することを発表した。
昨今のデジタルサイネージの進化はめざましく、機能、性能、役割と実にさまざまな面で新しい技術・製品が登場している。
端末1台を持っていれば、世界中（109ヶ国）のネット環境が利用できる。そんな画期的なサービスが中国から日本に上陸する。グローカルネットは、次世代のWi-Fiルーター「GLOCAL NET」を発表。7月1日より提供開始する。
エム・シー・エム・ジャパンは13日、ソーラー充電式LEDランタン「エムパワード」シリーズの新製品として「エムパワード アウトドア」の販売を開始したことを発表した。
外国人観光客が日本を訪れてもっとも驚くのが、街中いたるところにある自動販売機だという。海外ならたちどころに破壊され、商品と金が略奪されると外国人は思うからだ。
富士通グループは、10日まで幕張メッセで開催された「Interop Tokyo」にてIoTソリューション ユビキタスウェアの「バイタルセンシングバンド」と「ロケーションバッジ／タグ」などのデモ展示を行った。
スマート家電から始まって、玩具や乗物、さらにはゴミ箱や傘立てまでに広がっているIoT製品だが、なんと世界初の“IoT植木鉢”が登場した。
首都直下型地震や南海トラフ地震などの大規模地震が心配されるなか、訪日外国人の増加も相まって、従来の防災対策に加えて、日本語を母国語としない人たちへの防災対策の必要性も急速に高まっている。
あらゆるものをインターネットにつなげることで新たな産業の創出が期待されている技術「IoT」に注目が集まっているが、まだまだこれからの技術ということもあり、具体的にどんなことができるのか？ということは今ひとつイメージしにくい。
ネットワークカメラといわゆるアナログ監視カメラの大きな違いとして挙げられるのが、スマートフォン（スマホ）やタブレットで映像の確認ができるか否か。
GSユアサは8日、主に道路灯・街路灯・公園灯などで使用されている水銀ランプ200Wと交換可能なLEDランプ「LEGA LDT100／200V70N-G」を発売したことを発表した。
金網やメッシュフィルターなどを手掛けているくればぁは、台風やゲリラ豪雨による住居や店舗の浸水被害を防ぐ「水ピタ防水シート」を販売開始したことを発表した。
2020年の東京オリンピックに向けて、来日外国人は年々増加傾向にあり、その窓口となる空港などの主要施設の防犯・セキュリティ体制の強化が求められている
オムロンは6日、ドライバーが安全運転に適した状態かを判定する「ドライバー運転集中度センシング技術」を搭載した車載センサーを開発したと発表した。
最近ではVR（バーチャル・リアリティー）がテクノロジー業界のメインワードになりつつあるが、多くのプロダクトは「目」で見ることに向けられている印象だ。
今年8月より開催予定の「リオデジャネイロオリンピック2016」。年々アスリート達を取り巻くスポーツ環境は進化し、ITでのサポートもさまざまなものが登場している。
災害支援や障害者、高齢者を支援するロボットコンテストを行うJapan Innovation Challenge 2016実行委員会は山岳救助などを想定した「Japan Innovation Challenge 2016」を10月に開催することを発表した。
ソルティアーツと新鋭の両社は、ボート専用の多目的カメラ「ez-boat EYE」を共同開発し、10日から販売することを発表した。
土砂崩れなどの現場で復旧や救助活動をする際に注意しなければいけないのが、二次災害による被害。例えば、熊本地震のように大規模な余震が続く状況下での活動では、より危険性は高まってくる。
