2009年の国内PCサーバ出荷、12.7％減の約49万台で過去最大の減少率〜 MM総研調べ

エンタープライズその他

2010年3月17日（水） 19時05分

　MM総研は17日、2009年（1〜12月）のPCサーバ国内出荷実績をまとめた調査結果を発表した。

　それによると、国内PCサーバ市場は、上半期（1〜6月）に前年比20.9％減の22万7,575台、下半期は同4.3％減の26万6,150台となり、通期で12.7％減の49万3,725台となった。台数が2ケタ減少するのは、1996年の統計開始以来初めてで、過去最大の減少になったという。

　メーカーシェアは、1位NEC、2位日本ヒューレット・パッカードに変動はなかったが、富士通が前年の4位から3位に順位を1つ上げており、前年比107.8％と上位5社のなかで唯一の台数増となったとのこと。首位NECは、流通系で大口の案件があった他、データセンター向け製品の拡販に注力して、シェアを1.3ポイント拡大した。特に日本のデータセンター事情（高密度実装、サーバの軽量化、省電力）にあわせた製品開発が奏功している。また、富士通は全社を挙げてPCサーバの拡販に注力しており、2011年度に国内で20万台という高い目標を掲げている。特にブレードサーバの拡販に注力しており、新規パートナーの開拓、またHPC（ハイパフォーマンスコンピューティング）市場向けの大口案件を立て続けに獲得していることが台数増に寄与しているとのこと。

　2009年の出荷金額は、1,850億円で前年比14.1％減、出荷平均単価は37.5万円と前年から5,000円の下落に留まった。09年、年初にサーバメーカー各社は、製品小売価格を大幅に下げたが、結果として単価下落は小幅に留まったとのこと。2010年は、景況感こそ不透明な状態が続いているが、サーバ需要は回復基調に入ると見られると同レポートは結んでいる。

《冨岡晶》