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日本電信電話、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTデータ、NTTファシリティーズ、NTTコムウェアのNTTグループ8社は11日、「エコICTマーク」を取得したことを発表した。
NTTファシリティーズは4日、日立アプライアンスと共同で、自然エネルギーの外気冷熱を積極的に活用したデータセンター用空調機を開発したと発表した。
伊藤忠商事、清水建設、日立製作所、山武の4社は4日、「スマートシティプロジェクト」に参画したことを発表した。「スマートシティプロジェクト」は、国家的課題の解決を目指す、一般社団法人フューチャーデザインセンターの第一弾プロジェクト。
三菱電機は17日、2010年度から2011年度の2年間で約70億円を投資し、スマートグリッドの実証実験を実施すると発表した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は14日、モジュール型エコ・データセンターの商用化を決定し、2010年6月より新たなデータセンターの建設に着手することを発表した。
マカフィーは20日、欧州において「CO2割当量管理システム」を狙ったサイバー攻撃が散発的に発生していることを公表した。
静岡大学は15日、学生及び教職員約13,000名が使用する学内情報基盤システムを全面的にクラウド化し、運用を開始した。
日本HPは8日、データセンター全体のIT機器電力量の非効率性改善に寄与し、熱溜りの発見やレイアウト最適化効果の検証などを簡単にする空調管理ソリューション「HP Data Center Environmental Edge」を発表した。
KDDIは5日、電気通信事業における機器やサービスのCO2排出量の削減を目的に、省エネルギー性能に関する評価基準を定めた「KDDIグリーン調達ガイドライン」を策定したことを発表した。
月刊雑誌「ソトコト」（木楽舎）とソニーのウィジェットサービス“FLO：Q（フローク）”は1日、メールの送受信で手軽に環境活動に貢献できるエコウィジェット『ソトコトノハ』に、Twitter（ツイッター）投稿機能を追加した。
矢野経済研究所は11日、「カーボン・オフセット市場に関する調査結果2009」を公表した。
富士通グループは7日、グリーンITによる顧客や社会の環境負荷低減プロジェクト「Green Policy Innovation（グリーン・ポリシー・イノベーション）」を強化することを発表した。
「宙博」では、宇宙に関する展示が多いが、宇宙開発とエネルギー問題の関わりも深い。宇宙探索、人工衛星には太陽エネルギーが不可欠であり、現在は太陽光発電のエネルギーを衛星から無線で送電するシステムの開発も進められている。
三菱電機は25日、グリーンIT事業に関する方針を公表した。2015年度売上高500億円を目標に、事業拡大を推進するという。
NECおよびNECフィールディングは2日、オフィスのパソコンの省エネ化を促進する省エネオフィスサービス「エネパルPC」の販売活動を開始した。
オラクルとオムロンは米国現地時間12日、企業の電力消費と二酸化炭素排出量の削減を支援する新ソリューションを共同開発することに合意したと発表した。
NECは2日、9月7日〜9日にフランス・パリで開催される「BroadBand World Forum 2009」（BBWF2009、IDC主催）において、小型の屋外型LTE無線基地局を展示することを発表した。
OKIグループは27日、「OKIグループの環境活動とその取り組みに関する商品説明会」を開催した。
OKIネットワークインテグレーション（OKINET）は27日、環境情報収集サービス「Webセンシング」を発表した。9月17日から提供を開始する。
シムドライブ社は24日、インホイールモーター型電気自動車の普及を目指し、会社設立を発表した。
富士通グループは9日、社会貢献・環境活動の取り組みの一環として、富士通ブランドの飲料の販売を開始した。
NTT東日本グループは6日、環境負荷低減に向けた取り組み「NTT東日本グループアクトグリーン21」の一環として、「七夕ライトダウン」へ参加することを発表した。
NECは3日、「NEC環境アニュアル・レポート2009」「CSRアニュアル・レポート2009」「NEC環境アニュアル・レポート2009」の内容を公表した。
NECならびにNECビッグローブは、社員約100世帯でトライアル実施したCO2排出量見える化サービス「みんなでカーボンダイエット」において、世帯平均の電気使用量15％削減を達成した。
