アイシェアは31日、「仕事で携帯を利用」するユーザーを対象に実施した、「サラリーマンの携帯利用に関する意識調査」の結果を公表した。調査期間は1月9日~16日で、20代~40代の男性サラリーマン1000名から回答を得た。
今日1月31日は「愛妻の日」で、ハグの苦手な日本人がハグで世の中を明るくする日だという。サミットネットスーパーが実施した夫婦に関するアンケート調査によると、夫とハグをする頻度は「月1回以下」が最多の53.8%であることが明らかになった。
写真共有アプリ「nicori(ニコリ)」を運営するオロは、1月31日の「愛妻の日」にちなみ、全国の父親580人を対象にインターネットによる調査を2012年12月に実施し、結果を発表した。
楽天リサーチとオーネットは、バレンタインデーに関するインターネット調査を実施した。調査の結果、バレンタインデーに贈るチョコレートの予算は、どの相手に贈るかに関係なく、「高くても2,000円」が一般的な相場であることが分かった。
Yahoo! JAPANは1月30日、Yahoo!ビッグデータのレポートの中から「インフルエンザ」に関する分析結果を発表した。検索数データとインフルエンザの感染拡大には強い関連性があるという。
アサツー ディ・ケイ(ADK)は30日、性格診断コンテンツ「あなたが知らない裏の顔」について行った実証実験の分析結果を公開した。
IDC Japanは30日、国内通信サービス市場予測を発表した。音声サービス市場、ブロードバンドサービス市場、法人向けWANサービス市場、VoIPサービス市場、IPTVサービス市場の合計を「国内通信サービス市場」と定義した上で分析を行ったもの。
D2Cは30日、スマートフォンおよびフィーチャーフォンの利用動向調査の結果を発表した。調査期間は2012年11月29日~30日で、全国の15歳~69歳の男女、携帯電話・PHS・スマートフォン所有者3,096名から回答を得た。
マイナビが2014年卒業予定の大学生、全会員を対象に行った「大学生のライフスタイルに関するアンケート」調査結果を発表した。就活生のスマートフォン所有率は、83.9%にのぼることが明らかになった。
矢野経済研究所は29日、ERP・業務アプリケーションにおけるSaaSの利用意向について調査した結果を発表した。調査期間は2012年7月~2012年10月で、国内の民間企業、団体、公的機関などの法人にアンケートを行った。
アカマイ・テクノロジーズは29日、2012年第3四半期版「インターネットの現状」レポート(英語版)を発表した。Akamai Intelligent Platformから収集されたデータから、接続速度、攻撃トラフィック、ネットワーク接続性/可用性などの各種統計を分析したものだ。
IPA(情報処理推進機構)は28日、災害に関わるIPA全体の調査結果をとりまとめた報告書、および災害発生直後に多数構築された支援のためのウェブサイトの状況をまとめた報告書の、2つの成果報告を公開した。
日本最大級の女性向けコミュニティサイト「ウィメンズパーク」(運営:ベネッセコーポレーション)は28日に新プロジェクト「主婦のきもちラボ」を立ち上げた。活動のひとつとして、「日本の主婦1万人のホンネ調査」を定期的に発信する。
現在、親元を離れて一人暮らしをする大学生は、親からどれくらいの「仕送り」をうけているのだろうか? 賃貸住宅情報サイト「キャリルーノ」は28日、イマドキ大学生の生活実態に関する調査結果を発表した。
ディスコは1月18日、学生の1月1日現在の就職活動状況に関する調査結果を発表。12月広報開始2年目となる今年は、就職戦線を「厳しい」と見る学生が大多数だが、前年よりは減少した。また、オンラインセミナーなど、今時らしい就職活動も見られた。
ベネッセ教育情報サイトが実施した「子どもの受験の年に、いつもより一層、風邪の対策・予防を行いましたか?」との質問に8割以上の方が「対策した」と答えた。
ネオマーケティングは25日、SNSを利用する時間、SNSの良い面、悪い面など、「SNS利用者の本音」をテーマにしたインターネットリサーチの結果を発表した。
矢野経済研究所は1月18日、「保育園・託児所市場に関する調査結果」を発表した。2013年度の保育園・託児所市場規模は事業者売上高ベースで前年度比108.8%の5,700億円となる見通し。
ふみコミュニケーションズが運営する女子中高生のためのポータルサイト「フミコミュ!」は23日、女子中高生のスマートフォンに関する満足度調査の結果を発表した。
ビューンは23日、電子雑誌・ニュース配信サービス「ビューン」の利用者アンケートの結果を発表した。調査期間は2012年12月18日~25日で、「ビューン」ユーザー1,435名から回答を得た。
アイシェアは、「インフルエンザ予防対策」に関する意識調査を実施。20代から60代までの男女1,000人の回答を集計し、発表した。
タイムカレントは、首都圏在住のビジネスマン・ビジネスウーマンを対象として、「日本人女性の髪とモテとの相関関係」に関する意識調査を実施、回答結果を発表した。髪が「モテ効果」に与える影響、モテ髪の要素とはどんなものか、などについて意見を集めた。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、2012年12月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は1,709億円/67.3%となり、前年比マイナス成長は17ヵ月連続に及ぶ。
国立社会保障・人口問題研究所は1月18日、「日本の世帯数の将来推計(全国推計)」を公表した。日本の総人口は、2010年の1億2,555万人から毎年減少し、2035年には1億909万人になるという人口推計が明らかになった。