昨今、携帯電話やモバイルの通信障害が発生すると、その影響は小さくない。モバイルが普及するにつれ、障害の影響も大きくなってきているわけだ。読者の記憶に新しい、大規模な通信障害もあるだろう。
アスキー・メディアワークスと角川アスキー総合研究所は30日、共同で実施した『魔法のiらんど ライフスタイル調査2013春』の結果を公表した。調査期間は3月6日~21日で、女子中学生2,464件、女子高校生1,665件の計4,129件の回答をえた。
MMD研究所は30日、フィーチャーフォン利用者・スマートフォン利用者を対象にした「クーポンの利用に関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は2月21日~24日で、20歳以上のフィーチャーフォン利用者250人、スマートフォン利用者250人の計500人から回答を得た。
IDC Japanは30日、「国内クライアント仮想化市場」に関する分析結果を発表した。2012年下半期(7月~12月)の実績調査をもとに、同市場が現在置かれている状況と今後を予測したものとなっている。
「ふたり道」キャンペーンPR事務局は、結婚1年未満の新婚夫婦と、結婚25年以上の熟年夫婦の計500人を対象に、パートナーとのドライブに関する意識調査を実施、その結果を公表した。
新年度に入り1か月が過ぎ、いわゆる「五月病」も気になるシーズンだ。動画コンテンツ・ポータルサイト「楽天ShowTime」を運営する楽天ショウタイムは、ネオマーケティングのアンケート専門サイト「アイリサーチ」にて「ストレスに関する意識調査」を実施した。
日経BPコンサルティングでは、「全国LTEエリア調査」を実施し、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクモバイルの3キャリアのうちLTEのエリア化率でNTTドコモがNo.1となったが、同調査でNTTドコモ計測用に使用した機種は「Xperia Z」(SO-02E)であった。
ICT総研は25日、タブレット端末市場に関する調査結果を発表した。同社スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等をもとにアナリストが記述・推計したものとなっている。
アサヒグループホールディングスお客様生活文化研究所は、4月3日から4月9日にかけて、学生を除く20歳以上の男女を対象に「新社会人へ伝えたいメッセージ」に関するインターネット調査を実施し、結果を発表した。
いまどきの大学生から圧倒的な人気を得ているスマートフォンはソフトバンク---。学生向け情報サイト「CampusNavi」では、学生たちの必須アイテムであるスマートフォンに焦点をあて、東京都内の主要20大学でスマートフォンの所有状況を調査した。
ネットエイジアとシタシオンジャパンは25日、「テレビとソーシャルメディアの関係性」に関する調査の結果を公表した。調査期間は2月25日~3月1日で、15歳~49歳の携帯電話・スマートフォンユーザー男女1,000名から回答を得た。
ベネッセ教育開発センターが発表した「大学生の学習・生活実態調査報告書」によると、大学受験対策の開始時期は、2008年と比べ2012年は高校3年生から始める割合が高くなっており、遅くなっていることがわかった。
NTTタウンページは、同社が運営する販促・マーケティング支援サイト「TPDB.jp」にて、「温泉・銭湯」都道府県ランキングを発表した。
小中高生男子の52.7%が「将来結婚するなら自分の母親のような人と結婚したい」と回答したことが、すららが4月23日に発表した「母の日に関する意識調査」結果より明らかになった。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、3月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表。また、2012年度の第4四半期、下半期、年度全体での実績も同時に発表している。
子どもに「四年制大学まで」進学させたいと考える保護者は52%にのぼり、2004年から年々増加傾向にあることが、ベネッセ教育研究開発センターと朝日新聞社の共同調査「学校教育に対する保護者の意識調査2012」より明らかになった。
パートナーエージェントは、25歳から39歳の未婚女性300人を対象に、「結婚相手の職業に対するこだわり」に関するアンケートを行い、調査結果を発表した。
フリューは3月、女子高生・女子大生を対象に「母の日に関する意識調査」を実施し、調査結果を発表した。調査対象は、同社が運営する、プリントシール機で撮影した写真をダウンロードできる交流サイト「ピクトリンク」の会員。
カウネットが運営する、はたらく女性向け情報サイト「わたしみがき」では、3月11日から3月20日に全国の12歳以下の子供を持つ30~40代の有職女性を対象に、「ワーキングマザー」に関する調査を実施した。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、2013年3月の「民生電子機器国内出荷実績」を調査・発表した。映像/音声/カーAVC機器の全体で出荷金額/前年比は1,311億円/71.3%となり、前年比マイナス成長は20ヵ月に及んだ。
日経BPコンサルティングはこのほど、「全国LTEエリア調査」を実施し、その結果をまとめた。本調査では、全国の人が多く集まる場所を1000ヵ所抽出し、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクモバイルの3社のLTEの接続エリア、速度などの実態を調査した。
ソフトブレーン・フィールドは、同社リサーチサイト「リサれぽ!」に登録している20代から60代の既婚女性会員を対象に「主婦の食品期限の意識調査」を実施した。今回は期限切れ食品の家庭での取り扱いに関する調査結果で、有効回答者数は479人だった。
就職・人材情報会社ディスコは、2014年3月卒業予定の大学生の就職活動モニターを対象に調査した結果、4月上旬のモニターの内定率は19.6%で、前年同期より4.6ポイント高く、リーマン・ショック後であるここ3年でもっとも高い数字となった。
トレンド総研は19日、SNSにおける人格の使い分け(リアルとSNSの違い、SNS間での違い)や投稿内容の実態を調べた「SNS上の人格事情」をテーマにした調査の結果を発表した。調査期間は3月8日~11日で、20~30代の男女300名から回答を得た。