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18歳から65歳までの男女8500人に調査を行い、働きたいと感じる”魅力ある国内企業”を決める「ランスタッドアワード2016」の結果が27日に発表された。
ICT総研は26日、モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果を発表した。ニュースサイト運営会社・関連企業に取材するとともに、1月21日～22日にネットユーザー2,157人にアンケートを行った。
電通は22日、第2回「エネルギー自由化に関する生活者意識調査」の結果を発表した。調査時期は2015年11月6日～13日で、全国20～69歳の男女5,000名から回答を得た。第1回調査は、ほぼ1年前の2014年12月に実施されている。
ユーザーローカルは22日、写真SNS「Instagram」（インスタグラム）の国内利用企業数に関する調査結果を発表した。この1年でビジネス活用が大きく広がり、アカウント開設企業が2016年1月時点で1万社に達していることが判明した。
日本政府観光局（JNTO）は19日、訪日外客数（2015年12月および年間推計値）を発表した。それによると、2015年12月は177万3千人（前年同月比43.4％増）、2015年年間では1,973万7千人（前年比47.1％増）が訪日していた。
オウチーノが首都圏在住の子どもを持つ男女を対象に行った「子どもの門限」に関するアンケート調査で、約半数の50.7％が子どもの門限を「特に設けていない」ことが明らかになった。子どもがトラブルに巻き込まれないよう気をつけていることなども調査している。
ジャストシステムは8日、「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2015年12月度）」の結果を発表した。調査期間は12月24日～28日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して、15歳～69歳の男女計1,100名から回答を得た。
矢野経済研究所は5日、国内の文具・事務用品市場の調査結果を発表した。調査期間は2015年10月～12月で、文具・事務用品関連事業者等にヒアリングを実施するとともに、文献調査などを行った。
シンクエージェントは5日、スマートフォン／タブレットの利用実態（性年代別やシーンでのデバイス利用の差異など）を調査した結果を発表した。調査期間は2015年12月15日～16日で、20代～50代の男女550名から回答を得た。
