いよいよ「4Kテレビ」が主流に？　家電量販店の販売額ベースが5割を超える

IT・デジタルハードウェア

2016年6月24日（金） 14時00分

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　ここ数年ずっとささやかれ続けている、テレビ販売の不調。地デジでのテレビ買い替え、そして3Dテレビの普及失敗で、今後数年間は大きな需要が起こらないと見られていたからだ。唯一注目されていたのが、高画質化が進んだ「4Kテレビ」だ。

　ただ、4Kテレビについても、実物を見た人はその綺麗さに納得するものの、「ここまでの高画質はいらない」「そもそも4Kコンテンツがない・放送されていない」といった理由から懐疑的な人が多く、まだまだ普及には時間がかかると見られていた。

　一方、GfKジャパンが、家電量販店、総合量販店、地域家電店、インターネット販売における「4Kテレビ」の販売動向を調査した最新結果によると、2016年5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前月の17％から21％へ、金額ベースでは44％から49％まで上昇していることが明らかとなった。

　とくに、家電量販店に絞ると、数量ベースで22％、金額ベースでは51％となり、月次で初めて過半数になったという。背景には、衛星放送やネットでの4Kコンテンツの増加があると考えられる。また、画質が向上した一方で、4Kテレビの価格が大幅に下がっており、手軽になってきたことも一因と思われる。

　なお、同社の分析によると、5月は、新生活需要が落ち着くことで、全体の販売数量は下がるが、「大画面テレビ（46インチ以上）」は販売比率が上がる傾向があるとのこと。実際、「大画面テレビ」では、4Kはすでに、数量構成比で74％、金額構成比で85％に達しているという。

　テレビ全体の販売台数が前年を上回ることは難しいが、この8月にはリオ五輪もあり、2016年の4Kテレビの販売台数は、前年比57％増の85万台と予想されている。この数値がどこまで伸びるのか、気になるところだ。

《赤坂薫》