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いよいよ「4Kテレビ」が主流に? 家電量販店の販売額ベースが5割を超える

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いよいよ「4Kテレビ」が主流に? 家電量販店の販売額ベースが5割を超える
  • いよいよ「4Kテレビ」が主流に? 家電量販店の販売額ベースが5割を超える
  • 家電量販店のテレビ販売における4Kテレビ構成比
  • 国内販売における4Kテレビの税抜き平均価格
 ここ数年ずっとささやかれ続けている、テレビ販売の不調。地デジでのテレビ買い替え、そして3Dテレビの普及失敗で、今後数年間は大きな需要が起こらないと見られていたからだ。唯一注目されていたのが、高画質化が進んだ「4Kテレビ」だ。

 ただ、4Kテレビについても、実物を見た人はその綺麗さに納得するものの、「ここまでの高画質はいらない」「そもそも4Kコンテンツがない・放送されていない」といった理由から懐疑的な人が多く、まだまだ普及には時間がかかると見られていた。

 一方、GfKジャパンが、家電量販店、総合量販店、地域家電店、インターネット販売における「4Kテレビ」の販売動向を調査した最新結果によると、2016年5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前月の17%から21%へ、金額ベースでは44%から49%まで上昇していることが明らかとなった。

 とくに、家電量販店に絞ると、数量ベースで22%、金額ベースでは51%となり、月次で初めて過半数になったという。背景には、衛星放送やネットでの4Kコンテンツの増加があると考えられる。また、画質が向上した一方で、4Kテレビの価格が大幅に下がっており、手軽になってきたことも一因と思われる。

 なお、同社の分析によると、5月は、新生活需要が落ち着くことで、全体の販売数量は下がるが、「大画面テレビ(46インチ以上)」は販売比率が上がる傾向があるとのこと。実際、「大画面テレビ」では、4Kはすでに、数量構成比で74%、金額構成比で85%に達しているという。

 テレビ全体の販売台数が前年を上回ることは難しいが、この8月にはリオ五輪もあり、2016年の4Kテレビの販売台数は、前年比57%増の85万台と予想されている。この数値がどこまで伸びるのか、気になるところだ。
《赤坂薫》
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