「食材の産地」を推定する技術、NTTとシダックスが実験
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今後はTPP(環太平洋経済連携協定)により、海外農産物が安価に入手できそうだが、その「生産地」がどこか、それが本当かどうか、という不安もさらに、高まりそうだ。そのため、食材の産地を短時間かつ客観的に検査する手段が求められている。
こうした課題に対し、日本電信電話(NTT)、NTTコミュニケーションズ、NTTソフトウェア、シダックスの4社が取り組みを発表。NTTが持つ最新技術を使い、食材の産地をリアルタイムで推定するシステムの評価実験を開始するという。
ガスにレーザを当てて、吸収波長と吸収量を調べることで、種類や濃度を調べるという「レーザガスセンシング技術」があるが、NTTは、これまで光通信分野で培ってきた高性能なレーザ光源技術を持っており、このレーザを使うことで、食材の産地を科学的に推定することを可能とした。さらに、クラウド上にデータを蓄積し、分析の処理・結果閲覧をリアルタイムで行えるようにする。
具体的には、NTT厚木研究開発センターの社員食堂に、シダックスが食材を提供。NTTソフトウェアがレーザで測定を行い、収集データから産地推定を行う。さらにNTT Comがクラウド上に検証データを蓄積し、どこからでもリアルタイムに閲覧・確認できる環境を構築する。4社で実用化をめざす。
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