KDDIおよび沖縄セルラーは3月24日、国産材を利用した製品に付けられる、林野庁が推奨する環境への貢献度を示す「木づかい運動ロゴマーク」を、国内通信事業者として初めて取得したことを発表した。
サムスンが台湾で行った「GALAXY S5」の発表イベントで、世界で初めて同機の価格を明らかにした。台湾での価格は16GBが22,900台湾ドル(約76,400円)、32GBが23,900台湾ドル(約79,800円)。
20日、ナノオプトメディアは、スマートフォン、タブレット等で広がるアプリに特化したイベント「アプリジャパン2014」を6月に開催すると発表し、報道機関や関係者に向けて説明会を行った。
クロス・マーケティングは3月24日、「O2Oサービス利用状況調査」の結果を発表した。調査期間は2月8日~9日で、東京都および政令指定都市に在住する20~59歳の男女500名から回答を得た。
NTTドコモは東京都のコレド室町・コレド室町2・コレド室町3、成城大学、成蹊大学など1,121か所にて新たにdocomo Wi-Fiのサービスを開始した。
イー・アクセスは3月24日、「EMOBILE通信サービス」において、LTEネットワークによる国際ローミングを提供開始することを発表した。
フリースポット協議会は、新潟県のヴィクトリアタワー湯沢など9か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
NECビッグローブ(BIGLOBE)は3月24日、高速モバイル通信サービス「BIGLOBE LTE・3G」について、「エントリープラン」の料金を値下げすることを発表した。
NTT東日本は、北海道のセブン-イレブン 札幌月寒中央通店など38か所で新たにフレッツ・スポットのサービスを開始した。
KADOKAWAは3月22日、「不正侵入」を理由に、オフィシャルサイトを閉鎖した。現在同社サイトのトップページでは、サーバ調査のお知らせが掲載されている。
米フェイスブックCEOのマーク・ザッカーバーグ氏らネット関連の企業首脳は21日(現地時間、プライバシーやテクノロジーについてオバマ大統領と会談するため、ホワイトハウスを訪問した。
ウェザーニューズは、桜シーズン到来に向けて、桜の名所や公園などを対象とした桜の開花予想を発表している。見頃が短い桜の開花時期を事前に知ってもらい、“ニッポンの桜”を楽しんでもらうことを目的としている。
IPAおよびJPCERT/CCは、ES APP Groupが提供するファイル管理用のAndroidアプリ「ES File Explorer」にディレクトリトラバーサルの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
主婦が家計の中で節約したい項目トップ3は「水道光熱費」「携帯電話の利用料金」「日々の飲食費」。主婦の65.5%が現在の携帯電話の利用料金を高いと感じているのだ。そして利用料金が高くなった理由は「スマートフォンに変更したから」が最も多い。
KDDIは20日、衛星通信を利用したインマルサットBGANサービスに対応した衛星携帯端末「Explorer 710」 (英国Cobham製)を3月24日から発売すると発表した。
ACCSによると、千葉県警サイバー犯罪対策課と習志野署は、「Share」を通じてアニメーション作品を権利者に無断でアップロードし送信できる状態にしていた男性を、著作権法違反の疑いで逮捕し、千葉地検へ送致した。
ソニーモバイルは19日(現地時間)、Androidスマートフォン「Xperia Z1」などのグローバルモデルのAndroid 4.4.2へのアップデートを発表した。
LINEは3月20日、「小さいお子様とその保護者のための新サービス発表会」を開催。新たな子ども向け動画配信アプリ「LINE KIDS動画」などを発表した。近日中にiPhone版の提供を開始し、2014年春を目処にAndroid版の提供を開始する。
カシオ計算機が小学生・中学生の子供がいる30~49歳の男女500名に対して、「入学祝い/電子辞書に関する意識・実態調査」を実施。入学祝いとして「学習関連品」の人気が高いことなどがわかった。
中国のスマートフォンメーカーOppoは19日(現地時間)、ソフトウェア処理を用いて5,000万画素のカメラ撮影に対応するハイスペックスマートフォン「OPPO Find 7」を発表した。
NYブランド「ダイアン フォン ファステンバーグ(Diane von Furstenberg)」は、ラップドレス誕生40周年を記念したポップアップイベントを伊勢丹新宿店本館2階ザ・ステージ#2で開催中。3月19日にはデザイナーのダイアンが来店した。
グーグルは3月20日、独自の視点で魅力的だと感じる“日本のカッコイイ”コンテンツを、誰もが世界に発信できるプロジェクト「COOL JAPAN on Google+」を開始した。
国土地理院は3月19日、誰でも簡単に、日本全国どこでも3次元で見ることができるサイト「地理院地図3D」を公開した。
インターネットコンテンツセーフティ協会(ICSA)は3月20日、警察庁および会員ISP23社とともに、ファイル共有ソフトを悪用した児童ポルノ流通防止対策の取り組みを、4月1日より開始することを発表した。