IPAおよびJPCERT/CCは、Zohoが提供するマルチベンダ対応のストレージ一元管理ツール「ManageEngine OpStor」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ウェアラブルは、メディアや広告の世界も変えていくかもしれない。先ごろ開催された「Wearable Tech Expo in Tokyo 2014」の主催者は、朝日新聞社や博報堂だった。
リクルートテクノロジーズのAdvanced Technology Labが、飲食店でのウェアラブル端末の実証実験“未来レストラン”を、1日限定でオープンした。最新のスマートデバイスを使って、注文時の操作をおこなったり、店員を呼んだり、飲食店で“近未来”を体感できる。
ディー・エヌ・エー(DeNA)は3月28日、マンガ雑誌アプリ「マンガボックス」において、誰でも自作のマンガを投稿・公開できるサービス「マンガボックス インディーズ」の運用を開始した。
「Wearable Tech Expo in Tokyo 2014」に出展したゼンリンデータコムは、同社が保有する地図データやナビゲーション技術などを利用したウェアラブルの未来について、コンセプト映像やgoogle glassによるデモを交えて紹介していた。
総務省から携帯電話キャリア各社へ3.5GHz帯の割り当てが検討されている中、KDDIが取り組むLTE-Anvancedと3.5GHz帯の取り組みが同社の小山ネットワークセンターで報道陣に公開された。
ソニーモバイルコミュニケーションズは28日、「Xperia」シリーズと連携するスマートウォッチ「SmartWatch 2 SW2」を特別価格にて販売するキャンペーンを4月7日から実施すると発表した。
NTTドコモは28日、「歩きスマホ」による事故防止とマナー向上の一環として、CG動画「“もしも渋谷スクランブル交差点を横断する人が全員歩きスマホだったら?”」をYouTubeのドコモ公式チャンネルで公開した。
ピクセラは28日、iOS/Android/Windows 8.1に対応したワイヤレステレビチューナー「PIX-BR310L」を4月中旬より発売すると発表した。価格はオープンで、直販価格は12,444円。
桜も咲き春真っ盛りのこの時期、長きに渡る就職活動と大学卒業を経て、新社会人として新たな一歩を踏み出す人も多いだろう。企業にとっても、若い人材の入社で新しい風が吹き込む時期だ。
2014年4月1日より、いよいよ消費税が5%から8%に引き上げられる。トレンド総研では、「消費増税後のスマートフォン」をテーマに、スマートフォンユーザーへの意識・実態調査などを実施した。
米Microsoftは27日(現地時間)、Microsoft Officeアプリ群のiPad版「Office for iPad」を発表した。App Storeから無料でダウンロードでき、Word/Excel/PowerPointの閲覧が可能になる。
消防庁は3月28日、「Jアラート」で配信される弾道ミサイル情報等についても、新たに、携帯電話ユーザーに対して「緊急速報メール」で配信することを発表した。4月1日から配信を開始する。
2月にサービスが開始されている「Smart J:COM Box」は、タブレットでJ:COMの多チャンネルサービスやVODコンテンツが視聴できるプランがあることが特長で、さらに視聴用のタブレットが10万台まで0円となるキャンペーンと相まって、非常に好調だと聞く。
トレンドマイクロは3月27日、日本語で脅迫するランサムウェアを初めて確認したとして、情報を公開した。
メンバーズは3月28日、中国のソーシャルメディア「新浪微博」(シナウェイボー)の企業公式アカウントの運用を、日本企業に代わって行う「新浪微博運用サービス」の提供を開始した。
SDNを実際に導入する際には、OpenFlowによるホップバイホップ制御と、VXLANなどによるオーバレイ制御とを必要に応じて使い分けながら、組み合わせて用いる必要があると思います。
ヤフーは、ソフトバンクからイー・アクセスの株式の99.68%(議決権比率33.29%)を3,240億円で取得することを発表した。
ソフトバンクテレコムは3月28日、全日本空輸および関連グループ各社(ANAグループ)にiPhone 5sとiPhone 5cを合計9,000台納入することを発表した。
警察庁、総務省、経済産業省は3月27日、2013年(1月1日~12月31日)の不正アクセス行為の発生状況について公表した。
フリースポット協議会は、東京都のPIA大森など5か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョンの在京民放5社、ならびに日本放送協会(NHK)の6社は3月28日、テレビ番組情報を完全網羅したテレビアプリ「ハミテレ」の提供を開始した。利用料金は無料。
ICT総研は27日、ローカルエリアの外出先100地点における通信速度実測調査の結果をまとめた。
「Wearable Tech Expo in Tokyo 2014」の博報堂DYグループ内で紹介されていたカナダ・Sulon Tecnologies Inc. は、会場内の一角にゲーム体験ルームを設け、同社の独自テクノロジー「Sulon Crotex」を体験できるコーナーを用意していた。