富士通研究所は4日、コンテナデータセンターの総消費電力を削減する、サーバと空調システムを連携させた省電力システム制御技術を開発したことを発表した。 従来の空調制御では、コンテナ内の空調システムとサーバが独立して制御されているため、内蔵ファンを持たないサーバでは効率的な冷却が困難だった。今回開発された技術では、「総消費電力を最小にする制御技術」と「CPU性能低下を抑止する制御技術」を併用。サーバと空調システムとが連携して動作する省電力システム制御技術を用いることにより、コンテナデータセンター全体の省電力化を実現した。試作では、総消費電力の最大約40％を削減したという。 CPUの動作温度が高くなるに従い、リーク電流の影響によりサーバの消費電力は増大する。CPU温度を下げようとするとコンテナ空調ファンの電力が増加する。そこで新技術では、コンテナデータセンター全体の消費電力を最小とするCPU温度となるようにコンテナ空調ファンを制御する。また、CPU負荷の急激な増加による温度上昇で、CPUの性能低下、あるいはサーバ停止などのCPUの保護機能が働く場合も、CPUの温度上昇に追従して速やかにファンの回転数を上げて冷却でき、サービスレベルの維持と低消費電力動作を両立させることが可能とのこと。 今後は2012年度の製品適用を目指し、今回試作したコンテナデータセンターを用いてさまざまな温湿度環境における実証実験を進めていく予定。
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