バッファローは27日、プロユースにも応えるRAID対応NAS「TeraStation PRO」シリーズの5モデルを本日より値下げすると発表。従来価格より最大約15%安くなっている。
キヤノンは27日、インクジェットプリンタ「PIXUS」の新モデルとして、A4対応ホームオフィス向け複合機「MX850」とエントリープリンタ「iP2600」を発表。3月6日に発売する。
アイ・オー・データ機器は27日、USB2.0対応で堅牢アルミボディ採用の外付けポータブルHDD「HDPG-SU320」を発表。3月中旬に発売する。カラーはブラックとシルバーを用意。価格は31,700円。
イー・モバイルは2月25日、従来のデータ通信サービスに加え、新たに携帯電話サービスを開始することを発表した。サービス開始は3月28日の予定。
ベンキュージャパンは27日、B5サイズの小型DLPプロジェクタ「CP220c」を発表。3月4日に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は99,800円。
フリースポット協議会は、神奈川県と広島県の3か所に設置されたアクセスポイントをあらたに追加した。
コレガは、無線LAN規格IEEE802.11nのDraft準拠の無線LANルータ親機と子機および親子セットシリーズを発表。3月1日に発売する。
NTT西日本は、フレッツ・スポットのエリアに高知県のモダンタイムスを追加した。
【スピード速報】はhttp://speed.rbbtoday.com/の1週間分の計測データをもとに各種の統計データを速報でお伝えする。このサイトはIXに計測専用サーバを置き、月間計測数は40万を超え、統計データとしても十分な精度と信頼性を持っている。
アップルは「MacBook Pro」と「MacBook」の新モデルを同社の直販サイト“Apple Store”で販売開始した。MacBook Proは2.5GHzのCore 2 Duo、2GBのメモリを搭載。200GBあるいは250GBのHDDを採用。
レノボ・ジャパンは26日、13.3型ワイド液晶搭載し、64GBのSSD(Solid State Drive)を採用したビジネス向けノートPC「ThinkPad X300」3機種を同社の直販サイトで発売した。
アップルは26日、マルチタッチトラックパッド採用の「MacBook Pro」と13型ノートPC「MacBook」の新モデルを発表。計6モデルを本日より順次発売する。
シャープとソニーは26日、大型液晶パネル・モジュールに関する合弁会社設立に向け意向確認覚書を締結。同日、両社社長による緊急記者会見が都内で行われた。
NTTソフトウェアは26日、モバイルセントレックスソリューション「ProgOffice Ver.1.7」を発表した。価格はクラスタ構成のサーバ類一式で500万円。発売日は2月29日。
トランスコスモスは26日、中国の富裕層女性をターゲットとしたBtoCメディアマーケティングコンサルティングを行う合弁会社Style-age (Shanghai) Co.,Ltdを上海市に設立したと発表した。資本金は980万人民元、社員数22名。
バッファローは26日、同社製USB2.0接続の外付けHDDの保証期間表記に誤りがあると発表。保証期間が3年間であるところを誤って「1年間」と表記したという。
アクシスソフトは、ウィルコムのスマートフォン「Advanced W-ZERO3[es]」での業務アプリケーション開発を後押しする「Advanced W-ZERO3[es]開発キットキャンペーン」を2日26日から3月25日まで実施する。
米フルーク・ネットワークスの日本法人であるフルークは26日に、ディスプレイ画面を別にしたラックマウント・タイプのワークグループ・アナライザ「OptiView シリーズIII WGA(Workgroup Analyzer)」を発表した。
レノボ・ジャパンは26日、ノートPC「ThinkPad」の新モデル「ThinkPad X300」の製品発表会を都内で開催した。
日本ヒューレット・パッカードは26日、ストレージ管理ソフトウェア「HP Storage Essentials 6.0 software」を発表した。
ジュニパーネットワークスは26日、制御プレーンをルーターから外部に分離独立させた制御システム「Juniper Control System 1200」を発表した。
キヤノンは26日、写真を通して子どもたちの感受性や環境への意識を高めることを目的とした社会文化支援活動「キヤノン ジュニアフォトグラファーズ2008」を発表。全国の小学3〜6年生を対象にクラスや学年単位などで参加校や団体を3月3日から4月30日まで一般公募する。
ドコモ・システムズは26日、マンション向けモバイル・セキュリティ支援システム「留守モードLite」を開発したことを発表した。システム一式が税別130万円、サービス利用料が1住戸ごとに200〜300円/月。
ソフトバンクモバイルは、郵便局株式会社の業務用端末として、ソフトバンク携帯約5万台を順次納入し、各種サポートを行っていくと発表した。