東京大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）、一般財団法人言語交流研究所（ヒッポファミリークラブ）は18日、世界で初めて多言語習得のメカニズムとその効果を脳科学的に調査することを発表した。三者は、今後5年間にわたり研究を進めていく方針だ。
日本アイ・ビー・エムとソフトバンクは18日、「IBM Watson」日本語版の提供を発表した。アプリケーション開発に利用できる6種類のサービスを提供開始する。
NTTドコモは21日、同社開発の「自然対話プラットフォーム」が、三菱東京UFJ銀行の店頭支援を行うヒューマノイドロボットの実証実験に採用されたことを発表した。同日より一部店舗にて実証実験を開始する。
NTTドコモは14日、携帯電話を介して異なる言語での会話を可能にする「通訳電話サービス」の第2回目の試験提供を、6月1日～9月30日に実施することを発表した。
Twitter Japanは3日、「エンジニアオープンハウス」を開催した。
IPA（情報処理推進機構）は2日、プログラミング言語「Ruby」が、3月31日に締め切られた国際規格承認のための最終投票の結果、国際規格「ISO/IEC 30170」として承認されたことを発表した。今後、言語仕様の安定性や信頼性向上、関連事業の国際展開が進むと見られる。
米Twitterは6日（現地時間）、対応言語に4つの言語を追加した。追加されたのはアラビア語、ペルシア語、ヘブライ語、ウルドゥ語。
IDC Japanは6日、国内企業に対して2011年12月に実施した「国内ソフトウェア開発者の実態調査」に関する調査結果を発表した。ソフトウェア開発者1595名から回答が寄せられた。
マイクロソフト ディベロップメントの代表取締役社長も兼務する加治佐氏は、「将来の技術の方向性」と題しておこなわれたプレゼンテーションにおいて、マイクロソフトにおける技術開発の動向について報告。
情報通信研究機構（NICT）は13日、スマートフォンを利用して、異なる言語を話す複数人が同時にChat（チャット）のように会話ができる、音声翻訳アプリ「ChaTra」（チャトラ）を開発したことを発表した。
日本電気（NEC）は28日、株価データなど時々刻々と変化する大量の時系列データを、リアルタイムで分析できるハードウェア設計技術を開発したことを発表した。
Twitterは15日、新たに繁体字および簡体字による中国語、ヒンディー語、フィリピン語、マレー語の5つの言語での利用が可能になったことを発表した。
セールスフォース・ドットコムは13日、同社傘下の米Heroku社が、オープンソースプログラミング言語Rubyの開発者である「まつもとゆきひろ」（本名：松本行弘）氏を、Rubyのチーフアーキテクトに迎えたことを発表した。
東京外国語大学 多言語・多文化教育研究センターは、日本に住む外国人のために、多言語による災害情報の提供支援を開始、「東京外国語大学多言語災害情報支援サイト」を公開した。
音楽コンテストサイト「クレオフーガ」は16日、プログラミング言語「Ruby」の“イメージソングコンテスト”を開催することを発表した。
仏アルカテル・ルーセントは現地時間25日、ベル研究所のフェロー兼特別名誉技師のデニス・リッチー博士とベル研究所のフェローのケン・トンプソン博士（現グーグル特別技師）が、2011年「日本国際賞」の「情報・通信」分野で受賞したと発表した。
BIGLOBEは4日、「ケータイBIGLOBE 百科事典」にて、携帯電話のGPS機能を活用して周辺施設を検索し、現在地に関連した記事を表示する「位置情報検索」と、百科事典の検索結果に関連する記事を掲載する「関連記事表示」機能の提供を開始した。
富士通は20日、「XBRL」に対応したソフトウェアの最新版「Interstage XWand（インターステージ エックスワンド）V11」の販売を開始した。
野村総合研究所は9日、XBRL言語の仕様の1つであるXBRLフォーミュラを利用した、世界初の財務情報自動変換・集約システムを構築したことを発表した。
産総研 知能システム研究部門 統合知能研究グループは28日、RT（Robot Technology）ミドルウェア「OpenRTM-aist」のC++言語版最新バージョン1.0を開発したことを発表した。
NECは20日、山梨県において多言語による自動音声翻訳技術の実証実験を行うことを発表した。
グーグルは4日、検索ツールにあらたに翻訳検索機能を追加した。日本語のキーワードを使って、そのまま、他言語で書かれた世界中のWebサイトを簡単に検索できる。
KDDI研究所は3日、従来の言語解析技術では正しく解析することが困難だった、ホームページやブログ上で使われる口語やギャル文字などの「くだけた表現」を、正規な表現に自動修正する技術を開発したことを発表した。
富士通は6日、日本国内で同社製パソコンを利用している個人顧客向けに、外国語による有料電話サポートを開始した。
