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イードは9日、同社が運営するITニュースサイト「RBB TODAY」および自動車ニュースサイト「レスポンス」と共同で、読者投票によりユーザー満足度の高いモバイル製品/サービスを選出する「モバイルアワード2011」の投票受付を開始した。
ブリヂストンは自家用車を所有し、月に一回以上クルマを運転する男女1000人に対してタイヤの安全に関する調査を実施、その結果を発表した。それよると、タイヤの「偏摩耗」という現象を「知らない」と答えたドライバーが4割以上いることが明らかになった。
ICT総研は8日、公衆無線LANサービス（Wi-Fiサービス）市場に関する調査結果をまとめたものを発表した。2010年度末（2011年3月末）契約数は244万件、うち有料サービスは116万件であった。
IDC Japanは7日、国内x86サーバー市場におけるチャネル別出荷動向を発表した。
富士経済は、LED、有機EL、特殊光源、一般照明の世界市場と各市場に参入する有望・注目企業100社を対象に事業規模、参入領域、事業展開状況、今後の事業戦略などの動向を調査した。
情報処理推進機構（IPA）は5日、2011年8月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況、および「今月の呼びかけ」を取りまとめた文書を公開した。
IDC Japanは5日、国内IT市場 主要ベンダーの2010年下半期（7～12月）製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析について発表した。
野田佳彦新首相が誕生したのを受け、ニコニコ動画が「ネット世論調査」を8月31日に実施。野田佳彦新首相を「支持する」は13.9％、「支持しない」は32.5％という結果となった。
再春館製薬所は、「飲むドモホルンリンクル」の発売（2011年8月1日）にあわせ、30～79歳の女性500名に対して「お肌に関する意識調査」を実施した。
トレンダーズは、22～39歳の有職者女性302名を対象に、「食生活」に関する調査を実施。本調査により、「食べ過ぎ」をはじめとした、女性たちの食生活における問題点や悩みが明らかとなった。
楽天が運営する電子書籍ストア「Raboo」と楽天リサーチは30日、電子書籍に関するインターネット調査の結果を公表した。調査期間は8月3日～8月4日で、全国の20～69歳男女1000名から回答を得た。
電子情報技術産業協会（JEITA）は30日、7月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表した。3ヵ月ぶりに前年同月比を下回った6月実績から1ヵ月を経て、全体的にはプラス成長へと回復した。
シード・プランニングは30日、スマートフォンの2016年までの市場予測の結果を発表した。スマートフォン加入数は、2016年度には8,200万加入となり、携帯電話加入数の55％がスマートフォンになると予測された。
インテージは、『東日本大震災後の生活者の意識と行動調査・第3弾』をまとめた。
クロス・マーケティングは29日、「スマートフォンユーザーの実態把握調査」の結果を公開した。
ニールセンは26日、米国モバイル接続機器所有者に対する最新の調査結果を発表した。それによると、タブレット所有者で55歳以上のユーザーが増加しており、電子書籍リーダー所有者の6割以上は女性だったとのこと。
カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」に蓄積されるアクセスデータや価格情報などを調査/分析した「価格.comトレンドサーチ」として、液晶テレビに関するレポートを公表した。
コムスコア・ジャパンは25日、主要な世界中の主要小売/オークション サイトに関するレポートを公開した。分析されたアクセス先のうち、「Amazon」（世界各国版サイトの合計）が世界最大のオーディエンス数を獲得していることが判明した。
クロス・マーケティングは、国内企業に勤務しIT関連業務に従事している651人に対して「クラウド・コンピューティングに関する企業の意識調査」を実施した。
コムスコア・ジャパンは24日、日本のブログ利用に関するレポートを発表した。
米事務用品販売企業ステープルズ（Staples）は23日（現地時間）、タブレット端末の利用に関する調査結果を発表した。
自動車検査登録情報協会が23日まとめた「マイカーの世帯あたり普及台数」によると、今年3月末現在で自家用乗用車（軽含む）の世帯当り普及台数は、昨年比0.001ポイント増の1.081台。2007年から続く減少傾向に歯止めがかかった。
IDC Japanは23日、2010年における国内システム／ネットワーク管理ソフトウェア市場規模実績と2015年までの市場規模予測を発表した。
コクヨグループのカウネットが運営する女性向け情報サイト「わたしみがき」は23日、「スマートフォン」に関する調査の結果を公表した。実施期間は7月19日～27日で、全国の有職女性331名から回答を得た。
