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日本放送協会（NHK）は1日、「放送ガイドライン2015」およびそれを補足する「NHKインターネットガイドライン2015」を公開した。「放送ガイドライン2015」は3度目の改訂版。「NHKインターネットガイドライン2015」は初めての公表となる。
ヤフーは24日、“気の合う誰かと、気軽に話したい”という女性向けのiPhoneアプリ「Chatomo（チャットモ）」を公開した。オープンとクローズド両方の環境のチャットが用意されており、気軽に女子トークを楽しめるのが特徴。
ビートコミュニケーションは、社内SNS「Beat Shuffle（ビートシャッフル）」のスマートフォン向けアプリを、23日より提供開始する。iOS 7.x以降、Android 4.0.x以降（720x1280以上の解像度）に対応する。
18日に行われた国会予算委委員会にて、安倍晋三首相が民主党・大久保勉議員より本来無料で使用できるTwitter、Facebookに関して「使用手数料を払っているか？」と問われ、「個人（アカウント）は個人で、官邸の方は公費で賄っている」と回答した。
オウチーノ総研は16日、「SNS（LINE・Twitter・Facebook）に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は3月6日～7日で、首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）在住の20歳～39歳の独身男女553名（学生は除く）から有効回答を得た。
ビートコミュニケーションは9日、企業向けソーシャルシステム「Beat Shuffle」のオンプレミス版の提供を開始した。
ディー・エヌ・エー（DeNA）は26日、同じ会社の社員同士で使う企業内クローズド匿名SNS「Flat（フラット）」の提供を開始した。すでに、一部企業で試験運用されているとのこと。
コスメブランド「クリニーク」は25日、「写真加工ツール」に関する調査結果を発表した。この調査はSNSで展開中の「ノーエフェクトキャンペーン」の一環として行われたもの。
先日、友人への引越し祝いに、選べるギフトが贈れるシステム「ギフトネットコム」を利用したら、お手軽に贈り物ができ、友人にも大変喜ばれたので紹介しよう。これから春に向けて、入園・入学、就職などギフトを贈る機会が増えるので活用できそうだ。
くびれたビンのボトルが特徴的なコカ・コーラの「コンツアーボトル」が、ことし100歳を迎える。これを記念したデジタルコンテンツ“Coke & Me”が、盛り上がっているという。
日本コカ・コーラは26日、新宿駅のメトロプロムナードで“Coke & Me”撮影体験イベントを開催した。
日本法規情報は27日、「企業イメージに関する調査」の結果を発表した。同社が運営する5サイトの運用情報、およびアンケート調査を分析したものとなっている。アンケート期間は1月20日～25日で、717人から有効回答を得た。
ニールセンは27日、「ソーシャルネットワークサービス（SNS）」の最新の利用動向について調査した結果を発表した。同社のスマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView」のデータをもとに分析を行った。
ソニー・デジタルエンタテインメント・サービスは13日、記念日にまつわる特別な写真をSNSでシェアできるiPhoneアプリ「Greeting Photo by DAYS Book 365」を公開した。iOS6以降に対応する。利用料金は無料。
トレンド総研は18日、「SNSでの自己演出」に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査期間は11月17日～20日で、ふだんSNSを利用している20～30代の女性500名から回答を得た。
LINEは22日、同日に開催された取締役会にて、2015年3月下旬で任期満了となるCEOの森川亮氏の異動とCOOの出澤剛氏のCEO昇格を内定したことを発表した。
MMD研究所は22日、「2014年スマートフォンアプリ/コンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査期間は12月11日～13日で、スマートフォンを所有している20歳以上の男女562人から回答を得た。
新たなO2Oサービスとして注目を集めている“ソーシャルギフト”。トレンド総研は15日、注目の商品・サービスを取り上げる「ピックアップ商品レポート」を公開。ソーシャルギフトの新しい形として、アスカネットが提供する「ギフトネットコム」を紹介している。
資生堂は、企業名やブランド名で展開しているSNSアカウントで投稿した記事を、一つのページに集約させたSNSまとめコンテンツ『SHISEIDO キレイロ』をリリースした。
FacebookやTwitterなどのSNSを利用したコミュニケーションが一般的になった昨今、企業にも新しい経営スタイルが求められている。これまで“統制”をテーマに経営を行ってきた日本企業は、新しい価値を創造する“創発”に取り組もうとしている。
社内SNSは、2000年代後半より大手企業向けのオンプレミスサービスから普及が始まり、現在は中小企業における利用も進んでいる。市場・サービス評価機関のデジタルインファクト（運営：シード・プランニング）は25日、社内SNSに関する市場調査の結果を発表した。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は21日、無料通信アプリ「LINE」に日本語と英語による2つの公式アカウントを開設したことを発表した。
LINEとLINE Bros.は20日、フードデリバリーサービス「LINE WOW」のiPhone版を渋谷エリア限定で提供を開始した。
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc.は10日、「顧客サービス」に対する意識調査の結果を発表した。今年で4回目で、日本、米国、カナダ、メキシコ、イタリア、英国、オーストラリア、インド、シンガポール、香港の計10カ国10,014人が対象。
