結婚式場選びのクチコミサイト「みんなのウェディング」(株式会社みんなのウェディング)と、ダイエット専門SNSサイト「ダイエットクラブ」(株式会社イード)は28日、共同キャンペーン「花嫁ダイエット大作戦!」を開始した。
グリーは27日、KDDIから「Windows Phone IS12T」が発売されたことに合わせ、Microsoft社のスマートフォンOS「Windows Phone」への対応を発表した。
米LinkedIn(リンクトイン)は、ビジネスSNS「LinkedIn」に新機能「Apply with LinkedIn」を追加したと発表した。
フェイスブックへの対抗心を隠さないグーグル。先日ロンチした新たなソーシャルネットワーキングサービス「Google+」は、僅か3週間で2000万人近くのユーザーを獲得したとも言われています。
昨年末に長年活躍したカプコンを退社、コンセプトとインターセプトという会社を設立し次なる展開へと活動を開始していた、稲船敬二氏。そんな稲船氏の次の舞台は興隆著しいスマートフォンにおけるソーシャルゲームでした。
東京大学 教育学部は、教育学部学生および教育学研究科学生に向けて、「Twitter等への書き込みについて(注意喚起)」と題する文書を、ホームページに掲載した。
米Project Goth社は21日、グリーの提供する「GREE Platform for smartphone」と仕様を共通化したプラットフォームの提供を開始した。
ジャスティン・ティンバーレイクがMySpaceの支配的な保有数の株式を購入した。
グリーンランプは5月より、アメリカ発の新しいウェブサービス「Arrow」(アロー)の日本版を提供している。「Arrow」は、昨今見られる“SNS疲れ”を打破すべくスタートした“アンチSNSサービス”だ。
国士舘大学は30日、日本マイクロソフトと連携し、国内の大学としては初めて学内ICTシステムを全面クラウド化すると発表した。
グーグルは28日、現実世界の人間関係をオンラインでも再構築する、ソーシャルコミュニケーションプロジェクト「Google+(グーグルプラス)」を発表した。
ベネッセ先端教育技術学講座(BEAT)では、夏休み期間中に開催する高校2年生を対象としたオンラインサマースクール「Socla(ソクラ)」の参加者を募集している。
博報堂DYメディアパートナーズは20日、オリジナルのSNSを構築・運営するサービス「Buddy Builder」を開発したと発表した。
ミクシィは17日、ソーシャル・ネットワーキング サービス(SNS)「mixi」のモバイル版「mixiモバイル」について、ユーザーインターフェイスをリニューアルすると発表した。22日より新インターフェイスに移行する。
米ツイッター(Twitter)は7日(現地時間)、ツイートに含まれるURLで自動で短縮する機能を搭載したと発表した。
ミクシィは6日、SNS「mixi」の「足あと」機能を改善し、新たに「先週の訪問者」として提供することを発表した。13日より変更を開始する。
文部科学省は6月2日、ソーシャルネットサーキングサービス「Facebook(フェイスブック)」に公式ページを開設した。
ミクシィは31日、 「ソーシャルバナー広告」の本格導入を開始した。第一弾の取り組みとして、ナイキのシューズカスタマイズサービス「NIKEiD」のキャンペーンへ導入する。
バスキュールとミクシィは25日、ソーシャルマーケティングサービスを開発・提供する新会社「株式会社バスキュール号」(Bascule Go, Inc.)を設立した。ソーシャルグラフ(友人・知人とのつながり)を活かしたマーケティングサービスおよびオリジナルメディア開発を行う。
米セールスフォース・ドットコムとトヨタ自動車は自動車向けSNS「トヨタフレンド」で提携。トヨタ自動車の友山茂樹常務は、「トヨタフレンド」を全てのトヨタ車へ展開することを検討しているという。
トヨタとセールスフォース・ドットコムの提携会見で、セールスフォースのマーク・ベニオフCEOは「ソーシャルネットワークは、企業に透明性と信頼をもたらす」とし、トヨタとの提携事業に積極的な姿勢を示した。
米セールスフォース・ドットコムとトヨタ自動車は23日、セールスフォースの企業向けSNS「Chatter」をベースに、クルマ向けソーシャルネットワーク「トヨタフレンド」の構築に向け提携することで基本合意した。2012年よりサービスを開始する予定。
博報堂DYホールディングスは19日、「スマートフォン購入によるユーザー行動変化調査」および「震災後追加調査」の結果を公表した。10~60代の男女スマートフォンユーザーに対して実施したもの。
Beat Communicationは28日、大手企業を対象に、震災時のソーシャルメディアの活用実態についてアンケートを実施した結果を公表した。関東圏の企業を中心に大手企業300社を無作為に抽出、100社から回答を得た(関東圏92%、その他8%)。