シード・プランニングは13日、高精細映像ビジネスの最新動向と将来展望に関する調査の結果を公表した。調査期間は2月1日～6月20日で、ヒアリング調査および各種公表データを整理したものとなっている。 業務用4K映像機器では、ソニーが市場の先陣を切っていたが、2011年春から、DLP陣営のNECディスプレイソリューションズ、クリスティ・デジタル・システムズ、バルコも4Kに対応したデジタルシネマプロジェクターを発売するなど、映画館のデジタル化が急速に進んでいる。またプラネタリウムやアミューズメント関連施設、医療施設、シミュレーションなど幅広い分野で4Kの高画質プロジェクター市場が拡大している。 今後、フィルムのスクリーン数が減り、デジタルシネマのスクリーン数が拡大していくと見られるが、調査によると、デジタルシネマとフィルム（非デジタルシネマ）の割合は、2012年にはスクリーン数が逆転し、デジタルシネマが5割を超えたという。2016年には70％、2018年に80％、2020年は90％がデジタルシネマになると予測された。最終的に、2020年には世界の全スクリーン150,000のうち、80,000スクリーン程度が4Kになると推定された。なお一時ブームになった3Dシネマは、全スクリーンの約3割程度普及しているとみられているが、今後、これ以上の普及は望めない見込みだ。※［訂正:2012-07-17］初出時より発表内容の変更があったため、より正確を期すため、記述・図版を最新のものに差し替えました。
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