仮想化技術をさらに加速する6コアのサーバ向けCPU「Xeon」の7400番台が発表 | RBB TODAY
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仮想化技術をさらに加速する6コアのサーバ向けCPU「Xeon」の7400番台が発表

エンタープライズ その他
 インテルは16日、ハイエンドサーバ向けのCPU「インテル Xeon プロセッサ 7400番台」(開発コード:Dunnington)を発表した。7モデルを用意し、コアは6つまたは4つ、動作周波数は2.66GHzから2.13GHz、3次キャッシュは8Mバイトから16Mバイトとなっている。
  •  インテルは16日、ハイエンドサーバ向けのCPU「インテル Xeon プロセッサ 7400番台」(開発コード:Dunnington)を発表した。7モデルを用意し、コアは6つまたは4つ、動作周波数は2.66GHzから2.13GHz、3次キャッシュは8Mバイトから16Mバイトとなっている。
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  •  インテルは16日、ハイエンドサーバ向けのCPU「インテル Xeon プロセッサ 7400番台」(開発コード:Dunnington)を発表した。7モデルを用意し、コアは6つまたは4つ、動作周波数は2.66GHzから2.13GHz、3次キャッシュは8Mバイトから16Mバイトとなっている。
  •  インテルは16日、ハイエンドサーバ向けのCPU「インテル Xeon プロセッサ 7400番台」(開発コード:Dunnington)を発表した。7モデルを用意し、コアは6つまたは4つ、動作周波数は2.66GHzから2.13GHz、3次キャッシュは8Mバイトから16Mバイトとなっている。
 インテルは16日、ハイエンドサーバ向けのCPU「インテル Xeon プロセッサ 7400番台」(Xeon 7400番台:開発コード「Dunnington」)を発表した。7モデルを用意し、いずれも45nmプロセスで製造。コアは6つまたは4つ、動作周波数は2.66GHzから2.13GHz、3次キャッシュは8Mバイトから16Mバイトとなっている。これにより、仮想化環境と大量のデータ処理を行う業務アプリケーションにおいては、前モデルのXeon 7300番台と比較して約50%のパフォーマンスが向上できる。

 Xeon 7400番台は、1台のサーバに最大で16個まで搭載でき、合計で96コアで稼働できる。また、前モデルの7300番台とソケット互換があり交換が可能だ。Xeon 7400番台を搭載したサーバは、デル、富士通、日立製作所、HP、IBM、サン・マイクロシステムズ、NECなど世界50以上のベンダーが販売をする計画だ。

 インテルの代表取締役共同社長の吉田和正氏は、インテル系のCPUを搭載したサーバの成長に触れた。「1998年におけるx86サーバは全体の76%だったが、2008年は95%に伸びた。出荷台数では3〜4倍の成長」とする。さらに「ビジネスで差別化を図っていくために、高性能サーバのニーズは高くなっていく」と示した。

 中でも仮想化技術について強調。「仮想化環境は2年で2倍から3倍に成長した。いまでは85%以上のワークロードがx86上で処理されている」というほどだ。

 インテルのインテル技術本部長 及川芳雄氏は、Xeon 7400番台の優れている点として「性能」「電力効率」「仮想化性能」の3点をあげた。

 性能は、Xeon X7350と比べると電子商取引で1.14倍、データベースでは最高で1.48倍となっている。「3500番台とソケット互換を保ちながら、約50%の性能向上を図っている」とアピールした。

 消費電力あたりの性能は、Xeon X7460はXeon X7350と比較すると、最大で54%も向上している。

 仮想化技術は、これまで利用効率の向上とコスト削減を主な目的に利用されてきた。開発やテスト環境の構築、サーバの統合がそれだ。しかし、これが柔軟なリソース管理に目的が進化するとした。ディザスター・リカバリーや動的なロードバランシングがそれだ。

 Xeon 7400番台の発表で強調したのは仮想化技術だ。インテルはこれまで、XeonをはじめとしたCPUに仮想化環境の支援機能「インテル Intel Virtualization Technology」(インテル VT)を搭載してきた。Xeon 7400番台では、仮想化環境のライブマイグレーション機能を強化する「FlexMigration」を搭載しているのが特徴。これにより、ディザスター・リカバリーやロードバランシングといった用途での仮想化技術の採用が見込める。

 仮想化技術を用いたディザスター・リカバリーに関しては、インテルが、SAPジャパン、ネットアップ、ヴイエムウェアと共同で検証プロジェクトを実施した。プロジェクトは、Xeon 7400番台を搭載したサーバ、ネットアップのストレージ、ディザスター・リカバリーを自動化する仮想化ソフト「VMware Site Recovery Manager」を組み合わせて実施した。この環境でトランザクションを発生させながらSAP ERPを動作。この状態で自動的にリカバリが実施でき、リカバリサイトでもトランザクションが反映されたとしている。

 ヴイエムウェアのテクノロジーアライアンス部長 森田徹治氏は「ディザスター・リカバリーは物理サーバだと難しい。同じ環境が用意しにくい、手順が複雑、テストができないなどの課題があるからだ。しかし、仮想化環境だと解決できる」とする。このプロジェクトの結果はパートナーなどに提供する。「顧客に“VMware Site Recovery Managerを使ってください”と言ってもなかなか導入に結びつかない」としており、今回のプロジェクトで実証した結果を導入に結びつけたい考えだ。

 仮想化技術についてエンドユーザの立場として、カシオ情報サービスの取締役 国吉典仁氏は「グループ全体のサーバを1,000台から500台に統合する」との事例を発表した。同社は2005年から仮想化技術を用いたサーバの統合を開始し、最終的には年間で電力は54万kwh、二酸化炭素は183トンの削減につながるとしている。「Xeon 7400番台のようにプロセッサが高性能になると、サーバは仮想化を前提とした採用になる」との発言もあった。
《安達崇徳》
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