企業の中でイノベーションを、意図的におこすにはどうすればよいか。また、イノベーションをおこすにはどういった組織設計をし、いかにワークスタイルを変えていくべきか。
IT業界は2014年も様々な話題があった。編集部では格安SIM、ウェアラブル端末、通信速度という3テーマにしぼって座談会(というか雑談会)を開催。ここでは、その様子を紹介しよう。
2014年、RBB TODAYのエンタープライズ関連記事のなかから注目のものを振り返ってみたい。今年のキーワードはやはり「SIM」。そこに「VoLTE」「iPhone 6/iPhone 6 Plus」なども加わり、スマホを巡る環境が面白くなった1年だった。
総務省は25日、「ネットショッピングによる消費」の詳細な調査を、2015年より行うことを発表した。
リクルートホールディングスの実証研究機関であるメディアテクノロジーラボは26日、外国人旅行者向けの料理メニュー翻訳アプリ「NinjaNavi(忍者ナビ)」を公開した。
MM総研は25日、「国内MVNO市場」の2014年9月末実績を発表した。MVNOとして、携帯電話(3G/LTE)、BWA(WiMAX/AXGP)、PHSを合わせた市場を分析している。
ブックスキャンは26日、米Oculus VRが開発したバーチャルリアリティ用ヘッドマウントディスプレイ「Oculus Rift」向けのバーチャル書店アプリケーション「オキュラス書店」のベータテストを開始したことを発表した。
KDDIは26日、航空機向けインマルサット衛星通信サービス「インマルサットSB(スウィフトブロードバンド)」の法人向け提供を開始した。
ゼンショーホールディングスは25日、三井住友カードと提携し、牛丼の全国チェーン店「すき家」に電子マネーによる決済サービスを導入することを発表した。
インターネットイニシアティブ(IIJ)は25日、マルウェア感染によるインターネットバンキングの不正送金被害を未然に防ぐ「IIJ不正送金対策ソリューション」の提供を開始した。金融機関を中心に展開を行う。
ソフトバンクモバイルは25日、通信事業者として初めて海上保安庁と「災害時における通信の確保のための相互協力に関する協定」を締結したことを発表した。大規模災害発生時の早期の通信復旧が目的とのこと。
西日本旅客鉄道(JR西日本)は25日、新幹線の全乗務員がiPadを携帯することを発表した。導入台数は約1200台となる。
IDC Japanは25日、国内タブレット端末の2014年第3四半期(7~9月)の市場調査結果を発表した。出荷台数は、前年同期比3.0%減の162万台だった。
日本通信とVAIOは25日、モバイル機器(モバイルネットワーク機能を内蔵する機器)に関する協業で合意したことを発表した。
テレビ朝日と米Vobileは25日、スマートフォンやタブレッド等のセカンドスクリーンを用いてテレビ番組の新たな視聴スタイルを提供する「msync-CAM」を共同開発したことを発表した。
トレンドマイクロは24日、「企業におけるサーバ脆弱性対策に関する実態調査2014」の結果を発表した。調査時期は2014年12月で、企業のサーバ運用に関わるIT管理者515名から回答を得た。
NetSuiteは24日、Android向けにNetSuiteアプリケーションを提供することを発表した。現在iOS版が提供されているが、それに続くものとなる。
NEXCO西日本とジャパンチャージネットワークは、12月24日より順次84か所のサービスエリア(SA)・パーキングエリア(PA)において急速充電設備のサービスを開始すると発表した。
米IBMは22日、「SoftLayer東京データセンター」の開設を発表した。日本でのSoftLayerクラウド・データセンターの開設は初。
LINEは22日、同日に開催された取締役会にて、2015年3月下旬で任期満了となるCEOの森川亮氏の異動とCOOの出澤剛氏のCEO昇格を内定したことを発表した。
総務省は22日、「SIMロック解除に関するガイドライン」について改正を行った。
MM総研は22日、14年度上半期(14年4~9月)のPCサーバ国内出荷実績をまとめた結果を発表した。出荷台数は前年同期比5.4%減の23万6,350台だったが、出荷金額では同0.6%増の1,120億円となった。
MMD研究所は22日、「2014年スマートフォンアプリ/コンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査期間は12月11日~13日で、スマートフォンを所有している20歳以上の男女562人から回答を得た。
12月12日にクラウドソーシングサービス専業大手の「クラウドワークス」がマザーズへ上場するなど、新しい働き方として注目されている“クラウドソーシング”(ネットを使った外部委託)。MMD研究所は16日、「クラウドソーシングの利用に関する調査」の結果を発表した。