気象災害から家族や自分を守るためのポイント……気象予報士の女子アナを直撃（その2）

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2016年9月21日（水） 07時00分

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2014年8月に発生した豪雨よる広島市北部の土砂災害では、避難勧告は災害発生後に発表された。こうしたケースは“想定外”の要素が加わった時には十分に起きうるという。写真は、大きな被害があった広島市安佐南区。現在でも山肌には生々しい土砂災害の跡が残っている（撮影：防犯システム取材班）

　文化放送のアナウンサーであり、気象予報士でもある伊藤佳子アナと鈴木純子アナのお二人。前回は、お二人に天気予報をもっと有効に活用するためのポイントを伺ったが、今回はお二人の著書『いざというときに身を守る気象災害への知恵』の内容にも触れつつ、気象災害から家族や大切な人、そして自分を守るためのポイントを紹介していこう。

　ちなみに同著ができた背景には、伊藤アナが災害のニュースや天気予報を伝える中で実感したという“天気予報の大きな役割は人の命を守ること”という思いがあるという。その思いは共著者である鈴木アナも共有しており、彼女もまた“気象災害は遠いものではなく、身近にあること”ということをもっと広く知ってもらいたいという思いがあるのだそうだ。

●被害が大きくなるほどなかなか救助は来ない

　この夏は、台風や豪雨を受けて土砂災害や浸水などの危険性からさまざまな場所で「避難準備情報」や「避難勧告」「避難指示」などが出た。しかし、いざそうした情報が出ていても「自分は多分大丈夫」「避難はさすがに大げさでは？」などの思いがよぎって、実際に避難行動に移すのには、ちょっとした心理的なハードルがある。その点に関して2人に質問すると、伊藤アナは開口一番「被害が大きくなるほどなかなか救助は来ない」と語る。

　ごく限られたエリアでの災害ならまだしも、より広域に及ぶ気象災害の場合、事態の深刻度が増せば増すほど避難渋滞が発生したり、至る所で道路が遮断されたり、救助を求める人が増えるため、避難や救助が難しくなると、伊藤アナは指摘する。

　また、災害の初期段階で出される「避難準備情報」は、高齢者や子供、体が不自由な方など、いわゆる“災害弱者”といわれる人に避難をはじめてもらうための情報なのだと鈴木アナは補足する。

　“準備情報”と聞くと、心づもりだけでいいのかと思ってしまうがそうではないのだ。もし、こうした情報が出た場合、家族や近所にお年寄りや小さな子供を抱えた人がいれば、避難を促したり、手助けしてあげることが望ましい。そして、常に早め、早めの行動こそが、気象災害から身を守るための知恵の1つなのだ。

《防犯システム取材班／小菅篤》