IDC Japanは1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態に関する調査結果を発表した。調査時期は2013年11月で、1次調査1,138社、2次調査515社から有効回答を得た。 1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0％となった。2012年12月に実施された前回調査の25.3％よりも6.7ポイント増加している。 産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは、公共／公益（44.8％）、情報（38.7％）、運輸／サービス（35.8％）。従業員規模別では、従業員1,000人以上において「本番環境で導入している」が40％を超えていた。 2次調査では、より詳細にOSSの利用実態について調査。その結果、OSSに関する予算を増加している企業の64.8％は、その企業の売上高も増加していることが判明した。IT戦略の中においてOSSを積極的に活用していく方針をとっている企業の44.4％は、売上高が増加し、その約半数の企業は売上高が10％以上増加していた。 なお、ビッグデータソリューションでの活用が期待されている「Hadoop」の利用状況については、一般ユーザー企業で利用しているのは1.5％に留まったが、サービスプロバイダーでは12.5％となっている。一般ユーザー企業での回答はバッチ処理、システムログの管理／解析、ストレージ／データ保存が多く、サービスプロバイダーでは検索／インデックス作成、Webログの管理／解析が多かった。
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