■震災後、家族の「絆」を実感する機会が増加。家族のコミュニケーション実態と防災準備に高い関係性 東日本大震災発生から約2年半が経過するが、震災は家族の絆やつながりに対する意識にどのような影響を与えたのか。「東日本大震災後、家族の絆の有り難さを実感する機会が増えた」についてどの程度あてはまるか質問したところ、約6割（58.5％）が『あてはまる』と回答した。特に、東北地方（136名）では『あてはまる』が75.0％と全国で最も高くなっている。また、震災発生から3回目を迎える「防災の日（9月1日）」に因んで、家庭における防災準備状況について質問。「自宅には防災グッズセットを用意している」は4割（39.1％）となった。防災グッズセットを用意している割合には地方差が見られ、東海地方（206名）で5割（50.0％）と最も高くなり、次いで関東地方（789名）で5割弱（48.4％）、東北地方（136名）で4割半（44.1％）という結果に。逆に九州・沖縄地方（138名）では2割弱（18.1％）と低くなっている。 さらに、家族の日常的なコミュニケーション実態によって防災準備に大きな差が見られ、「震災後、家族間のメールが増えた」層（315名）では56.2％、「震災後、家族の時間が増えた」層（339名）では56.3％、「震災後、家族の会話が増えた」層（370名）では53.8％と、全体と比較して高い準備状況が明らかになり、家族のつながりと災害時の備えに関係性が窺える結果となった。家庭での備蓄状況として、「自宅には非常用飲料水・非常食を用意している」について質問したところ、半数（50.6％）があてはまると回答。備蓄率が最も高い地方は関東地方（789名）で6割超（62.2％）となり、最も低い地方は九州・沖縄地方（138名）で2割半（26.1％）、こちらも地方差が見られる結果となっている。■家族とのコミュニケーションツール、「無料通話ソフト」のニーズが「固定電話」を上回る 家族をつなぐ日常的なコミュニケーションのツールとしては、今後どのようなものが求められているのか。全回答者に対し、今後、家族とのコミュニケーションに使いたいツールについて複数回答形式で質問したところ、1位が「携帯電話での通話」（83.8％）、2位が「Eメール」（71.1％）となり、他のツールに差をつける結果に。続いて、3位が「無料通話ソフト(LINE、Skype、カカオトーク、commなど)」（29.5％）となり、4位の「固定電話での通話」（25.7％）を上回る結果となった。特に30代では「無料通話ソフト」（36.0％）が「固定電話」（25.8％）を10ポイント以上も上回る結果となり、家庭における無料通話ソフトの利用が浸透しつつある様子が窺えた。また、アナログなコミュニケーションツールである「手紙・郵便」についても、30代の女性の2割強（22.5％）が今後使いたいと回答した。 最後に、家族の大切な思い出を記録する家族写真について、様々な項目を提示し、あてはまるかを質問。自宅の居間に家族の写真を飾っているかについては、約半数（51.1％）があてはまると回答した。外出時にも常に家族写真を携行できる携帯電話の待ち受け画面だが、家族写真を設定しているかどうかについては、4人に1人（25.6％）があてはまるとし、特に30代男性では約4割（38.4％）と全体より高くなった。仕事のちょっとした合間などに、家族の顔を見られる携帯電話の待ち受けは、働く男性の癒しツールとして多く利用されているのかもしれない。家族写真を一般に公開する、ソーシャルメディアへの家族写真の掲載について質問したところ、家族写真を掲載しているのは約1割（9.9％）にとどまった。しかし、30代では掲載率が全体と比較して高く、約2割（19.1％）となっている。
NHK、東日本大震災の特集番組をYouTubeで公開 約50分の記録映像
