ドコモ、富士通など4社、LTE対応の通信プラットフォームを共同開発

エンタープライズモバイルBIZ

2009年10月1日（木） 16時37分

注目記事

　エヌ・ティ・ティ・ドコモ、日本電気、パナソニックモバイルコミュニケーションズ、富士通の4社は1日、通信プラットフォーム「LTE-PF」に対応したLTE端末チップセットのエンジニアリングサンプルの開発を完了したことを発表した。

　「LTE」（Long Term Evolution）は、ドコモがSuper 3Gとして提唱し、3.9G世代となる移動通信方式の規格。3GPPにて標準化が進められており、下りリンクにおいて、最大100Mbps以上の伝送速度が実現するとされている。「LTE-PF」は4社が共同で開発、受信時最大100Mbps、送信時最大50Mbpsの高速データ通信を可能するという。W-CDMAおよびGSMの通信システムとの連携も可能で、LTEエリアとW-CDMA/GSMエリア間の移動時にも利用者が意識することなく、スムーズな切り替え（ハンドオーバー）を実現し、シームレスな通信環境を実現する。

　「LTE-PF」は、今後日本国内のみならず全世界の携帯電話市場に向けて、ライセンスとして提供することが検討されている。携帯電話メーカーやチップセットメーカーは、「LTE-PF」を採用・搭載することで、LTEに係る携帯電話の基本機能の独自開発が不要となり、開発期間の短縮や開発コストの低減が可能になる。これにより、携帯電話メーカーは、携帯電話端末の差別化や、端末ラインナップの充実などへ注力できる見込みだ。

　なお、これらの開発成果はスイス・ジュネーブで開催される「ITU TELECOM WORLD2009」（10月5日〜9日）、および幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2009」（10月6日〜10日）でも一部展示される予定。

《冨岡晶》