「NTT」といえば、ドコモ？東西？持株？Com？〜シード調べによる「電気通信事業における企業ブランド」

エンタープライズモバイルBIZ

2009年7月24日（金） 15時39分

　シード・プランニングは24日、「NTT」「KDDI（au）」「Softbank」など、電気通信事業における企業ブランドについて、どのように消費購買に影響するか調査を行い、その結果を公表した。

　調査期間は7月10日23日で、全国1,200人にWebアンケート調査を実施。その結果、電気通信サービス分野においても、企業ブランドが消費者の購買行動に影響しているとの結果を得られたという。とくに固定電話、インターネット、携帯電話などの異なるサービスを利用する際の選択では、できればブランドを統一したい、とする消費者が4割弱となっている。ブランドで統一したい主な理由としては、料金やサービス面でのメリットをあげる消費者が7割を超えた。

　各キャリアのイメージでは、NTTグループの「信頼」「歴史」「無難」に対して、KDDI（au）、ソフトバンクグループでは「料金に割安感」「広告・PRに好感」「時代を先取り」「企業努力」などが上位を占めた。とくに、消費者がNTTグループに対して持っている「信頼」のイメージは、NTTグループ特有の歴史的背景が影響しているとのこと。

　とくにNTT関連については、「NTTといえばどの会社を指す？」という設問に「NTT東日本／西日本」が66.5％となるも、NTT持株会社が18.4％、NTTコミュニケーションズが18.5％、NTTドコモが17.2％となるなど、ばらつきが見られた。一方、消費者は「NTT○○」というように、「NTT」が加わることにより購入時における信頼感や利用意向が高まる傾向にある。とくに固定電話サービスについては、「NTT」「NTT東日本」「NTT西日本」「NTTコミュニケーションズ」を想起しており、「NTT」によって提供されているという認知がある。しかしながら、その弊害として、「NTT東日本−東京南」「NTT西日本-関西」などの社名であった場合、NTT東日本やNTT西日本の支社または支店として、多くの消費者が認識していることが分かった（実際は子会社）。

　なお4割強の消費者が、NTTグループが協調しつつ事業展開しているという印象を持っているが、「現在のNTTはユーザーの立場で考えたサービス提供（値下げなど）をしていないため、もっと他社と競争したほうが良い」と約6割の消費者が思っているという結果になった。

《冨岡晶》