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東京ビッグサイトで開催されてい「HOSPEX Japan 2015」（ホスペックスジャパン2015）に出展していたリブライトは、「レスキューボードベンチ」の展示を行った。
東京ビッグサイトで開催されていた「産業交流展 2015」に出展していたMIRAI-LABOは、充電式特殊LED投光器「X-teraso」（エックステラソー）のデモ展示を行った。
東京ビッグサイトで開催されていた「産業交流展2015」のまちだテクノパークブース内に出展していたJapan Cell（ジャパンセル）は、災害救助用装備として開発した特殊サーチライト「ALPHA-1」のデモ展示を行った。
東京ビッグサイトで開催されていた中小企業によるトレードショー「産業交流展2015」のかつしか異業種交流会に出展していたシステマックスは、1人での搬送を可能とする担架「タフレンジャー」の実物展示を行った。
幕張メッセで開催されていた放送・映像業界向けの技術・製品展示会「Inter BEE 2015」のNECブースに出展していたフィールドシステムは、同社の音波通信技術「soundcode」（サウンドコード）のデモ展示を行っていた。
日本電業工作（DENGYO）は19日、長距離マルチホップ方式920MHz＋3Gでスタンドアローン運用できる「Muセンサ 自然環境監視システム」を開発したことを発表した。
沖電気工業（OKI）は18日、土砂災害の危険性がある斜面に傾斜センサーや土壌水分量センサーを設置し、斜面崩壊の危険をリアルタイムで通知する「斜面監視システム」を開発したことを発表した。12月1日から販売を開始する。
凸版印刷は18日、バーチャルリアリティ（VR）映像で居住地域の被災状況を疑似体験できる防災訓練支援サービス「VRscope for ハザード」を開発したことを発表した。防災イベントや小中学校の防災教育用途などを想定し、11月下旬より提供を開始する。
KDDI研究所は17日、遠隔作業支援用のソフトウエアを開発したことを発表した。Androidを搭載したカメラ付きスマートグラスに、AR（拡張現実）画像を重ねてリアルタイムに表示する機能を備えている。
タカタと子会社のタカタサービスは16日、IHIが製造した津波救命艇専用のシートベルトをIHIと共同開発したことを発表した。タカタにとって初の船舶用4点式シートベルトの開発となる。
NTTドコモ、KDDI・沖縄セルラー(au)、ソフトバンクは、これまで携帯電話向けに配信されている気象庁が発表する「緊急地震速報」と「津波警報」の緊急速報メールに加えて、「気象等に関する特別警報」と「噴火に関する特別警報」を19日よりサービス開始することを発表した。
巽中央経營研究所と一般社団法人東北再生可能エネルギー協会は13日、「飲料自動販売機併設型マグネシウム空気電池導入プロジェクト」を2016年1月から福島県内で開始すると発表した。
成田国際空港は12日、空港での緊急時案内用として、日本語を多言語に翻訳して繰り返し拡声することができるメガホン型翻訳機「メガホンヤク」を試験配備することを発表した。
日本初となる本格的なドローンレースイベント「ドローンインパクトチャレンジ2015」が、7日に千葉県香取市で開催された。
日本電業工作は9日、同社の「FalconWAVE4.9G／2.4G」を利用した実験を行い、災害時の通信システムとしての有効性を実証したことを発表した。
オムロンは6日、世界最小クラスのサイズと高精度な地震検知が可能な感震センサーを開発し、2016年1月より販売を開始することを発表した。
富士通研究所は5日、人・交通の混雑を緩和する実証実験を11月1日よりシンガポールで開始したことを発表した。富士通のAI技術「Human Centric AI Zinrai（ジンライ）」を活用していることが特徴で、同国のイベント施設、スポーツ施設、商業施設で行われている。
凸版印刷は5日、約9リットルの水を手提げ形式で持ち運ぶことができる非常用給水袋を開発したことを発表した。自治体や企業向けの災害用備蓄物資として、11月から本格的な販売を開始した。
STAYERホールディングスは、水と塩で発電し、10年以上の保存にも対応した「塩水LEDランタン」を発売開始した。
三星ダイヤモンド工業（MDI）は10月末より、独自の画像鮮明化技術（MSVC）を搭載した「見えないものが見えるカメラ(DS6V)」の発売を開始した。
