※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
GPSは今やスマホに標準で搭載されており、たいていのスマホユーザーなら知らない場所でも自分がいる位置をけっこうな精度で知ることができる。また、現在地近くの情報やサービスなども知ることも可能になり、観光アプリも数多くリリースされている。
東京ビッグサイトで開催された「テロ対策特殊装備展'16」において理経は、興味深い防災・救命関連アイテムを出展していたので紹介していこう。
災害時において携帯電話や有線電話などは、インフラの寸断や停電などの影響により、繋がらなくなることも想定できる。そんな時に有効なのが、衛星電話サービスだ。
日本は狭い国土に110もの活火山が存在する。その中でも今後100年の中長期で噴火の可能性がある山は、現時点で50火山選定されているそうだ。
東日本大震災以降、熊本や出雲などでも大きな地震が続いており、今後も南海トラフ地震などの巨大地震の発生が危惧されている。
アナログ・デバイセズと米・Dell EMCの両社は26日、救助隊員の身体状況と場所を追跡するIoTソリューションの開発を発表した。
日本の海岸線には高い建物が少なく、東日本大震災のような大規模な津波が襲来した場合、ようやく逃げた中層階の建物すら波にのまれ、犠牲者が出てしまった。
病院や介護施設、有料老人ホームで地震や停電などの影響でエレベーターが止まったら、自力で歩けない患者や要介護者を下ろすのはかなり労力と時間を必要とする。
津波や大雨による洪水や河川の氾濫などを伝えるニュースでは、消防や警察、自衛隊などの救助隊員がボートで救助活動に当たる様子を目にする。
日本の国土の約70％は山地だということは、今さら言うまでもなく、長い歴史の中で日本人は山と共生してきた。
日本アジアグループ傘下の国際航業は、災害リスクや被害調査情報などをまとめた「防災情報提供サービス」の開始を発表した。本格的なサービスの提供に先立ち、24日より試験運用として一部情報の無償にて提供を開始している。
大地震、津波、土砂災害、火山噴火など、大規模な災害が起きた場合、迅速な救助活動が求められるが、大きな課題となるのが瓦礫などで交通網が遮断された中での機動力の確保だ。
災害時の避難所生活では、食料・飲料水の確保といった生命に関わる問題に比べると、入浴や着替えなどはどうしても優先順位が低くなる。しかし女性にとって、下着や衛生用品を確保することは軽視できない問題となる。
巷に溢れる防災グッズの数々。かつては非常食といえば乾パンが定番だったが、今では美味しさにこだわった防災食品が増えているように、防災グッズも大きく進歩し続けており、非常に多岐にわたる製品が開発されている。
ホワイトハウスオートモービルは18日、米ポラリス・ディフェンスの社の軍事用オフロードビークル「MRZR4」が、国内で大型特殊車両としてナンバーの取得ができるようになり、公道走行が可能になったことを発表した。
夜間の災害や停電への備えとして、欠かせない防災グッズであるLEDライト。単1乾電池を何本も使用する従来のフィラメント懐中電灯と比べ、小型・省電力で長時間の稼働が可能というのがLEDライトに共通する特徴だ。
NTTタウンページは千葉県千葉市、長野県伊那市、長崎県長崎市の3市と相次いで「防災啓発情報等の発信に関する協定」を締結し、17日～19日にかけて各市と締結式を行う。この協定により、上記3市において「防災タウンページ」を制作する。
“空の産業革命”という触れ込みで、近年、大きな注目を集めている「ドローン」だが、災害救助・防災対策での利用にも大きな期待が寄せられ、実用化に向けて着実なステップを踏んでいる。
博報堂アイ・スタジオは11日、山岳遭難事故の減少を目指すIoTデバイス「TREK TRACK」の実証実験を18日に長野県の北八ヶ岳で実施する。
ヤマハ発動機は11日、産業用ドローン自動航行型無人ヘリ「FAZER R G2」を開発したことを発表した。同機は、2017年4月から産業用途向けに機体のレンタル及び業務受注を日本国内にて開始する予定だ。
様々な業界から注目を集めているドローンだが、中でも防災活用は大いなる可能性を秘めており、ドローン関連の様々な企業が実証実験行ったり、消防組織や自治体などへの導入を進めている。
チノンは災害時やレジャーなどでの使用を想定したポータブル型充電式電灯「CH-ET12K」を3日から発売開始した。
日立システムズは、地震や津波などの災害発生時における自治体職員の初動を支援する「初動支援キット」を10月から自治体向けに販売開始することを発表した。
京セラは30日、同社の高耐久仕様スマートフォン「TORQUE G02」を採用して行われた実証実験「富士山チャレンジ2016」についての結果を発表した。
