
テレビよりYouTube? 利用時刻のピークは「21時台」
ニールセンは29日、「動画サービス」の利用状況に関する最新動向を発表した。ニールセンが独自に分類する「ビデオと映画」カテゴリにおいて、日本とアメリカの利用状況を比較分析した内容となっている。

国勢調査、インターネット回答率は約37%……3世帯に1世帯はスマホから
総務省は25日、平成27年(2015年)国勢調査におけるインターネット回答の状況を公表した。

2015年上半期のサイバー攻撃、非公開のメアドへの攻撃が約9割を占める
警察庁は17日、2015年上半期における、サイバー空間の脅威情勢について発表した。標的型メール攻撃数の増加、探索行為の増加、不正送金事犯の被害の拡大などが見られたという。

電気通信サービスに対する苦情・相談、「契約内容」に関する比率が増加
総務省は15日、電気通信消費者相談センターおよび総合通信局等において受け付けた、電気通信サービスに関する利用者からの苦情・相談について、データを公表した。

タブレット利用に関して、イメージと実態のギャップ……イード調査
総務省が毎年実施している『通信利用動向調査』によると、この数年のPC利用率の減少と、スマートフォン利用率の大幅な増加がみられる。このようにインターネット接続環境が大きく変化するなか、徐々に利用率を伸ばしているのが「タブレット型端末」だ。

「Lollipop」が2割超え……Android OSバージョン別シェア
Googleは8日(現地時間)、全世界におけるAndroid OSのバージョン別シェアを発表した。今回の調査で、Lollipop(5.0と5.1)が初めて20%を超えた。

空き家の再生ビジネスに商機あり!?
不動産情報サービスを手掛けるアットホームは8日、30代・40代の男女を対象に「もし実家が空き家になったら」と題した調査を実施。その結果、空き家になった実家をどうしたいかという質問で、「売却する」が41.6%と最も多くの回答を集めた。

タブレットのビジネス利用、事例数ではiPad・導入台数ではAndroidが優勢
シード・プランニングは7日、タブレット端末のビジネス利用に関する調査結果を発表した。タブレット端末のビジネス利用380事例(222.5万台)、支援ソリューション270事例を調査分析した内容となっている。調査時期は2015年6月。

東京都「外国人旅行者行動特性調査」
東京都は7日、「平成26年度国別外国人旅行者行動特性調査」の結果を発表した。

ソーシャルビジネス市場、2014年は約127億円……2019年には3倍超に
IDC Japanは7日、国内ソーシャルビジネス関連市場について、概算と成長予測を発表した。「コラボレーション」「CRM」「ERM」のソフトウェア市場の一部を抽出し、合算したコンペティティブ市場として分析した。

“魅力的な街”1位に「東京都文京区」、2位「大阪市北区」、8位には「金沢市」がランクイン
日本全国134の都市を対象に、“魅力的な街”の新しい指標「センシュアス・シティ・ランキング」が発表された。

オンライン広告の効果の基準値、ビデオリサーチらが調査結果の一部を発表
ビデオリサーチとビデオリサーチインタラクティブは3日、日本広告業協会とともに進めてきた、オンライン広告の効果測定調査の結果を一部公開した。

格安SIM、ネット経由での購入・申し込みが減少……店頭経由のユーザーが増加
MMD研究所は3日、「格安SIMに関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月24日~25日で、格安SIMを利用している20~59歳の男女1,111人から回答を得た。

企業からメディアにコンタクト、記者は何を求めているのか?
企業が自社製品・サービスの掲載をメディアに提案する際、記者は企業に何を求めているのか? 記者100人を対象とした調査結果が1日に発表された。

企業公式アプリ、プッシュ通知を「有効」にしている人は3割
MMDLaboとコロプラは1日、共同で行った「企業の公式アプリ・LINE公式アカウントに関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月21日~22日で、スマートフォンを所有する15歳以上の会社員、専業主婦(主夫)、学生の計1,580人から有効回答を得た。

Apple Watchの微妙な現状? 購入者は2%、用途は「時計代わり」
シード・プランニングは27日、Apple Watchの発売が市場に与えた影響を計った「ウェアラブル端末購入動向調査」の結果を発表した。調査時期は6月で、スマートフォン/タブレットユーザー1,000人から回答を得た。

ニュースアプリ、20代~30代の乗り換え意向は高め……残念な点は「過去記事が読めない」など
ジャストシステムは27日、「ニュースキュレーションアプリ」実態調査の結果を発表した。アンケートサービス「Fastask」利用者のうち、ニュースキュレーションアプリの利用経験がある20代~30代男女440名から回答を得た。調査期間は8月18日~19日。

中学生の携帯ユーザー、半数がキャリアのスマホを使用……高校生は9割に上昇
MMD研究所は25日、「中高生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月7日~8日で、中高生の子どもがいる20~40代の母親627人から回答を得た。

国内PCの出荷、1999年以来の低水準……前年同期比36.0%減
IDC Japanは24日、2015年第2四半期(4月~6月)の国内クライアントPCの市場出荷実績について発表した。

子どもの携帯電話に支払っている金額、月平均1,419円
MMD研究所は21日、「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月6日~7日で、小学生の子どもがいる20~40代の母親642人から回答を得た。

Windows 10、アップグレード済みのユーザーは3.8%
ジャストシステムは20日、「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」の結果を公表した。同社「Fastask」を利用し、全国の15~69歳の男女1100名から回答を得た。調査期間は7月30日~8月4日。

プライバシー保護意識、「平均より上」と考える日本人は15%……アメリカは約40%
Lookoutは20日、「モバイルプライバシーIQ」(スマホ使用時の、プライバシー保護に関する知識レベル)の調査結果を発表した。2015年初めに、アメリカで実施した調査を、日本のスマホ所有者に対して改めて実施したものだ。

ネット炎上、7月件数は前年同月比20%増の67件……エルテスがレポート発表
エルテスは11日、7月のネット炎上についてまとめた「ネット炎上速報2015年7月版」を発表した。同社ではネット炎上件数を昨年より独自算出していたが、今後は毎月レポートとして公開するという。

子どもの無料通話アプリやネットの利用、保護者の認識にズレ
東京都教育委員会は10日、「平成26年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」をサイトで公開した。無料通話アプリの利用について、児童の利用実態と親の認識との間に、ギャップのあることが明らかとなった。