IT・デジタル その他ニュース記事一覧(1,529 ページ目)
ヤフー、ユーザ向けにスピード推定サービスを開始。ならびにサポート体制を強化し、電話窓口は24時間受付へ
ヤフーは、住所の入力によりYahoo！BB導入時の通信速度を推定することができる「Y！BB スピードチェック」の提供を開始する。さらにサポート体制を強化するため、電話による問い合わせ窓口を24時間化する。
51.2MbpsのVDSL装置。13Mbpsなら1kmまで対応し、ISDNとも共存できる。NECから発売に
NECは、51.2MbpsのVDSL装置を発売する。構内ネットワーク用途としてVDSL装置が着目されているが、NECの製品は最大で51.2Mbpsの通信を実現し、ISDNとも共存できるもの。集合住宅向やオフィスピル、マンション用ととして導入される可能性が十分高まってきた。
アッカ、市販モデムのオンラインショップにNECのAtermシリーズ3機種5タイプを追加。今なら送料無料のキャンペーン
アッカ・ネットワークスは、同社のADSLサービスに対応する市販モデムのオンラインショッピングコーナーに、新たにNECアクセステクニカ製の「Aterm」シリーズを追加した。
＠nifty、個人ユーザがオリジナルコンテンツを販売できる少額決済サービス「＠pay」を発表
ニフティは、個人が作成したオリジナルのデジタルコンテンツを販売するための決済サービス「＠pay（アット・ペイ）」を発表した。販売者、購入者とも＠nifty会員である必要はあるが、100円からの少額課金が可能なのが特徴。提供開始は3月12日の予定。
USEN、2002年2月末のFTTHサービス利用者数は13,045ユーザーに
有線ブロードネットワークス（USEN）は、2002年2月末時点でのブロードバンド事業の状況を発表した。契約者数は13,045で、1月末の数字から2,801の増加（10,244→13,045）となった。前回（01年12月→02年1月）が679増だったことと比べると、大幅な加入ペースアップとなっている。
NTTコム、ユーザのセキュリティ意識向上を目的としたメルマガ「OCNセキュリティニュース」を提供開始
NTTコミュニケーションズは本日より、インターネットユーザのセキュリティ意識向上を目的としたメールマガジン「OCNセキュリティニュース」の提供を開始する。
アイ・オー・データ、実測スループット28Mbps超の無線対応ルータ「WN-B11/BBRH」を発売
アイ・オー・データ機器は、実測28Mbps超のスループットを実現した無線LAN対応ブロードバンドルータ「WN-B11/BBRH」を発売する。価格は28,000円。あわせて、PCカードタイプの無線LANアダプタとセットの「WN-B11/BBRH-S」もラインアップされ、こちらは34,800円。発売はいずれも3月末の予定となっている。
日本テレコム、シマンテックのエンジンを利用したメールウイルスチェック実験サービスを提供。まずはモニター10,000人を対象に
日本テレコムはシマンテックとの提携により、3月28日〜6月末までの約3か月間、ODN会員から選ばれたモニターを対象に「ODNメールウィルスチェック実験サービス」を提供する。
DSL200万回線突破！ 総務省発表の2002年2月末のDSL普及状況、全国で約208万加入、と
総務省は、NTT回線を利用するDSLについて、2002年2月末の加入者数を公表した。それによると、2月末日時点での全国での加入総数は2,076,302で、ついに200万加入を突破している。2月中の増加数は、全国で28万8704。日数の少ない2月であることを考えれば、これまでとほぼ同程度のペースでの提供が続いているといえる。
「hi-ho」「DTI」など電機メーカ系ISP4社が包括提携で合意。ユビキタス社会の到来を見越して経営基盤を強化
松下電器産業（Panasonic hi-ho）、ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）などISPを運営する電機メーカ関連4社は、インターネット事業全般における包括的な提携に合意したと発表した。
ブロードバンド化でユーザのアクセス傾向が変わる？ネットレイティングス発表の1月の利用状況、ブロードバンドユーザはフジテレビ、産経、トヨタへ
ネットレイティングスは、ブロードバンドユーザに特化したインターネット利用動向レポート「Internet Media Strategies」の2002年1月度のデータ集計結果を発表した。ブロードバンドユーザの家庭からのインターネット利用には、同一業種の企業サイト間であっても訪問回数の比率に差が生じているという。
シティウェーブおおさか、ウイルスメールチェックサービスを11日よりスタート
シティウェーブおおさか（大阪府）は、CWO-JOYサービス向けに、送受信メールに含まれるウイルスを検知・駆除するウイルスメールチェックサービスを開始する。1契約あたり月額500円で、複数のアドレスを使用している場合でも同額で利用できる。
名張ケーブル、NOTASIPベースのVoIP実験を開始。無料モニタ100組を募集
名張二十一世紀ケーブルテレビジョン（三重県・CATV）は、3月上旬よりVoIPサービスの実用実験を開始すると発表した。実験開始にあたり、同社では100組200件の実験モニタを募集する。
シマンテック、Klez.Eワームの危険度を2から3に引き上げ。感染報告の増大により
シマンテックは、メール送信型のワーム「Klez.E（W32.Klez.E＠mm）」の危険度を2（低）から3（中）に引き上げ、警戒を促している。この危険度の変更は、世界的に感染報告が増大しているため。Klezの亜種であるこのKlez.Eの発見日は2002年1月17日で、InternetExplorerとOutlook/Outlook Expressのセキュリティホールを利用して、メールのプレビューだけで発病する。
ヤフーのBBフォン、3万人のモニタ募集を開始。モニタは3か月間、通話料のみで利用できる
BBフォンサービスの開始に先駆けて、Yahoo! BBが3万人のモニタ募集を開始した。モニタ期間は3か月間。
アカマイ・ジャパン、読売新聞社にトラフィック管理システム「EdgeSuite」を提供。国内の新聞社では初の採用
アカマイ・ジャパンは、読売新聞社のニュースサイトである「YOMIURI ON LINE（ヨミウリ オンライン）」に、突発的なアクセス集中にも対応できるトラフィック管理システム「EdgeSuite（エッジ・スイート）」を提供したと発表した。
不正なJavaアプレットによる「通信の覗き見」セキュリティホールはJavaVM広範に存在。Netscapeユーザもアップデートを
WWWブラウザでプロクシを設定して利用している環境で、不正なJavaアプレットが通信内容を任意のホストに転送して通信が覗かれてしまう、というセキュリティホールは、Javaの開発元であるサンマイクロシステムズのソースベースに起因する不具合で、Windowsのほか、SolarisやLinux上のJavaVMにも影響があることが明らかになった。
IPA、2月度のコンピュータ不正アクセス/コンピュータウイルスの届け出状況を公表
IPA（情報処理振興事業協会）は、2002年2月度のコンピュータ不正アクセスの届け出状況、ならびにコンピュータウイルスの届け出状況を公表した。
NEC、メトロエリアネットワーク向けDWDM機器の新製品を発表。MAN市場に本格参入
NECネットワークスは、メトロポリタンエリアネットワーク市場向けの「SpectralWave」シリーズ製品を拡充し、メトロ市場に本格参入する。今回、あらたにラインアップに加えられたのは、DWDM装置の「SpectralWave MW1000/MW800」と、メトロマルチサービスプラットフォーム「SpectralWave MMSP1000/MMSP2000」。
トレンドマイクロも2月のウイルス感染被害状況を発表。1位はダントツで「バッドトランスB」
ソフォス、シマンテックに引き続き、トレンドマイクロも2002年2月度のウイルス感染被害状況を発表した。今月もトップはバッドトランスBで、2位のマトリックスの10倍を超える被害件数となった。
東北インテリジェントがウェブカメラをパッケージに。監視利用用途としてADSL1.5Mbpsとウェブカメラのセットを
東北インテリジェント通信は、TOCN-ADSLとウェブカメラをパッケージにした「モニ太くん」の提供を開始する。モニ太くんは、回線にカメラをつなぐだけでインターネットで動画配信ができるもので、拠点監視や店舗の販売促進用途として位置付ける。
IP-VPNの足回りとしてBフレッツを。OCNがファミリータイプをベースに月額30,000円以下でVPNサービスを
OCNは、MPLS-VPN網のArcstar IP-VPNの足回り回線として、Bフレッツファミリータイプを組み合わせた新たなIP VPNサービスを提供する。利用料金は、30,000円を切り、新たな光ファイバ利用のアプローチを始めた。
佐野ケーブルがMEと共にVoIP実験へ。CATV網内の音声通信と既存電話網への通話を検証へ
NTT MEと佐野ケーブルテレビは、VoIPの実証実験サービスを開始する。NTT MEは、すでに商用サービスとしてWAKWAKコールを提供しているが、今回佐野ケーブルテレビと実験する内容は、ケーブルテレビ網内の品質検証となる。あくまでも実証実験で、10名のモニタを元に今後のCATV VoIPサービスの方向性を検討する。
総務省、テレトピアモデル事業に10地域を指定。東京都文京区など
総務省は、テレトピア構想モデル地域として、あらたに10地域を指定した。指定を受けた地域では、光ファイバやCATV網を使用した地域公共ネットワークの整備をおこなう際に、政府系金融機関から無利子融資や低利融資などの支援を受けることができる。テレトピアモデルでインフラを整え、商用インターネットサービス提供の方向性をさぐる試みは、各種自治体で進められている。
