国内法人向けスマホ、2019年度までiOSがシェア過半を維持 | RBB TODAY

国内法人向けスマホ、2019年度までiOSがシェア過半を維持

 シード・プランニングは25日、国内の法人向けスマートフォン/タブレット端末(回線込み)の市場・販売動向調査の結果を発表した。調査期間は2014年3月~6月で、法人360社・団体の購入決定者への調査などを行った。今回で11回目。

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国内の法人向けスマホ端末(回線込み)契約数予測
  • 国内の法人向けスマホ端末(回線込み)契約数予測
  • 国内の法人向けスマホ端末(回線込み)契約数予測(OS)別
  • 国内の法人向けタブレット端末(回線込み)契約数予測
  • 国内の法人向けタブレット端末(回線込み)契約数予測(OS)別
  • 国内の法人向けモバイル端末 形態別契約数予測
 シード・プランニングは25日、国内の法人向けスマートフォン/タブレット端末(回線込み)の市場・販売動向調査の結果を発表した。調査期間は2014年3月~6月で、法人360社・団体の購入決定者への調査などを行った。今回で11回目。

 それによると、国内法人スマートフォン加入数は、2013年度は650万加入で、2019年度には1,640万加入へと、約2.5倍に増加すると予測されている。OS別では、iOSが2013年度60%から2019年度には56%となり、減少するも過半を維持すると予測されている。Androidは40%から30%となり、Windows他のOSが14%を占めるようになると予測されている。

 国内法人タブレット回線込みの加入契約数は、2013年度166万から、2019年度750万契約へ、約4.5倍まで増加する見込み。OS別では、スマホよりもiOS比率が高く、2013年度83%から2019年度予測では60%と、6年後においても6割を維持すると予測された。Windowsは2013年度の11万契約から2019年度までに158万契約へと大幅に増加し、市場累計シェアも7%から21%まで拡大すると予測されている。

 なお国内の法人向け端末/モバイル形態別計約数は、2013年度の2,260万契約から、2019年度予測は4,390万契約に増加するとのこと。
《冨岡晶》

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