※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
リコーは24日、ユニット交換式デジタルカメラ「GXR」（2009年12月発売）とハイエンドコンパクトデジタルカメラ「GR DIGITAL III」（09年8月発売）の機能拡張ファームウェアを発表。28日から同社サイトで提供を開始する。
グーグル（Google）は、オンラインマガジン「Think Quarterly」を創刊し、その第1号を公開した。第1号はビジネスにおけるデータの活用法をテーマとした記事を掲載している。
バッファローは24日、大容量「BDXL」対応のPC用Blu-rayディスクドライブ「BRXL-PC6U2-BK」を発表。「BDXL」対応ポータブルタイプのPC接続専用書き込み対応ドライブとしては世界初（24日現在同社調べ）。発売開始は3月下旬、希望小売価格は23,205円。
K2は3月24日、Skypeを利用した大学受験英語対策専門オンライン家庭教師「Acceptance（アクセプタンス）」を、3月14日よりサービス開始したと発表した。
KDDIは24日、iidaブランドのフィーチャーフォン「G11」（ソニーエリクソン製）を、25日より発売すると発表した。
ジョン・ルース駐日米大使は、今回の東北地方太平洋沖地震を受けて現地入りし、現在、被災地各地を視察するとともに、被災者たちを慰問している。そしてその模様をTwitterでリアルタイムにツイートしている。
川口市水道局は24日、22日に市内の新郷浄水場から、乳児向けの暫定的な基準値（100Bq／kg）を超える濃度の放射性ヨウ素が測定されたと発表した。
IPA（情報処理推進機構）は24日、2010年にIPAへ届出のあった脆弱性情報や一般報道をもとに、近年の情報セキュリティを取巻く状況を解説した「2011年版10大脅威 進化する攻撃…その対策で十分ですか？」を公開した。
カシオは、「G-SHOCK」の新製品として開発に着手していたBluetooth Low Energy Wireless Technology対応モデルを発表した。2011年中の発売を目指すとしている。
NECは、東北地方太平洋沖地震の影響を受けて停止していた生産拠点について、生産活動の再開を発表した。
東京電力は24日、同日の午後に予定されていた第5グループ（15時20分～19時）の計画停電を見送ると発表した。
米アップル（Apple）は現地時間23日、ソフトウェアエンジニアリング担当の上席副社長であるBertrand Serlet氏が退職することを発表した。
東芝は、webオリジナルモデルの13.3型液晶軽量ビジネスモバイルPC「dynabook R731/B」を発表。4月下旬から発売する。価格は、SSD搭載「PR731BANR3BA51」が191940円～、HDD搭載「PR731BAAN3BA51」が149730円～。
NTTコミュニケーションズは24日、東北地方太平洋沖地震にともない、被災者支援を行う企業・団体などを対象に、インターネットコンテンツ配信サービス「スマートコンテンツデリバリー（SCD）」を無償で提供することを発表した。
キヤノンは24日、デジタル一眼レフカメラ「EOS kiss X50」とアクセサリー類、EOSシリーズ用交換レンズ類の発売を延期することを発表した。
東京電力（清水正孝社長）は23日、福島第一原発3号機と4号機の中央制御室の室内の様子を公開した。中央制御室は、隣接する3号機と4号機のタービン建屋の中間に位置する中央制御棟の2階にある。
ソフトバンクモバイルは23日、防犯ブザー付きケータイ「みまもりケータイ 005Z」（ZTE製）を26日より発売すると発表した。
radikoは23日、同社が運営するネットラジオ配信サービス「radiko.jp」に、中京地区（愛知県・三重県・岐阜県）のラジオ局7局が新たに参加することを発表した。25日10時より実用化試験配信を開始し、10月の本配信を目指す。
首相官邸は22日、Facebookに公式ページ「Prime Minister's Office of Japan」を開設した。
ITSジャパンは23日、東日本大震災で被災した人や復旧復興活動に携わる人の移動支援として、車の走行実績をインターネットの地図上に表示する「自動車・通行実績情報マップ」を作成したと発表した。
原子力安全・保安院は23日、中央制御室で機器の記録やパラメータ確認中の作業員の様子を公開した。
無停電電源装置などのAPCジャパンは、24日から通常営業を開始する。ディストリビューションセンターがダメージを受けたため製品供給に支障がでている状態だ。
計画停電は、IT系企業の都内の工場・事業所にも影響を与えている。
東京都は23日、水道局による「乳児による水道水の摂取を控えるよう」との呼びかけに合わせ、「乳児のいる家庭への飲料水（ペットボトル）の提供について」とする発表を公開した。
