日商エレクトロニクスは、取り扱い製品をネットワーク基盤とコンピューティング基盤に分類し、商社系らしく各社のネットワーク製品を幅広く紹介していた。
BYODにまつわる問題に対応するため、日商エレクトロニクスでは、CitrixのXenMobilewo両したソリューションを展示していた。
「Interop Tokyo 2012」が13〜15日、千葉市・幕張メッセで開催された。『Best of Show Award』クラウドコンピューティング&バーチャリゼーション部門には日商エレクトロニクスの「Nutanix, Inc. Nutanix Complete Cluster」が選定された。
日商エレクトロニクス(日商エレ)は15日、米国Oxygen Cloud Inc.が提供するマルチデバイス対応の企業向けオンラインストレージサービス「Oxygen Cloud」の日本語版サービスのパブリックベータを開始した。
RBB TODAY編集部の母体「株式会社イード」のプライベートクラウド導入事例の後編は、システム担当者へのインタビュー内容を紹介する。
RBB TODAY編集部の母体「株式会社イード」では、事業部ごとにそれぞれ独立したネットワークを構築。運用管理負荷が大きかったが、保守切れサーバが多数出たことを契機にクラウドへの移行に着手した。
日商エレクトロニクスと米3PAR(スリーパー)は14日、両社によるクラウドビジネスのさらなる強化を図ることを発表した。PARが展開する「3PAR Cloud-Agileプログラム」に、日商エレが参加する。
日商エレクトロニクスと日本ヒューレット・パッカードは18日、プライベートクラウド環境を実現する統合プラットフォーム「HP BladeSystem Matrix」の日本市場への展開において戦略的協業を行うことを発表した。
日商エレクトロニクスと日本サムスンは、超高輝度屋外設置型のデジタルサイネージ(電子看板)の新製品2機種「NOB-4601T」「NOS-4601S」の販売を開始した。
日商エレクトロニクスと日本サムスンは2日、デジタルサイネージ関連製品の国内代理店契約を締結したと発表した。
日商エレクトロニクスとネットムーブは、物理ノード間での仮想サーバの動的移動と、仮想サーバの起動速度の向上を実証したことを発表した。
日商エレクトロニクスは6日、グローバルアクセスの東京〜大阪間長距離DWDM網において、米インフィネラ社の「DTN」を納入するとともに、同ネットワークにおいて100GbEサービスの提供が可能であることを実証したと発表した。
日商エレクトロニクスとITコアは19日、日本HPの「HP ProLiant DL580 G5」上で、仮想クライアント55台の稼動の実現と、仮想クライアントあたり0.14Aの低消費電力量を実証したことを発表した。
日商エレクトロニクスは17日、ジュニパーネットワークスの製品に関するトレーニングを行う認定教育センター「Juniper Networks Authorized Education Center (JNAEC)」を開設することを発表した。
日商エレクトロニクスは12日、「Virtual Iron4.4」の販売、およびUSBに対応した無償版Virtual Ironの提供を9月末より開始すると発表した。
シャワーで水を浴びても動き続けるL2スイッチ。Interop Tokyo 2008の日商エレクトロニクスブースでは、カナダRuggedComのL2スイッチを展示している。
日商エレクトロニクスは23日、米ConSentry Networksのインテリジェントスイッチを中心としたエンタープライズLANの構築事業に注力すると発表した。
日商エレクトロニクスとサイバーエージェントは24日、米コンセントリー製次世代インテリジェントLANShieldスイッチ「CS4024X」を活用しサイバーエージェント社内のLANを構築したことを公表した。
日商エレクトロニクスは、ジュニパーネットワークスのアドバンスト・イーサネットスイッチ「EX3200」、ならびに「EX4200」の販売を3月中旬より開始する。
日商エレクトロニクスは18日より、米バーチャルアイアンの新製品「Virtual Iron 4」の販売を開始した。
日商エレクトロニクスは、ジュニパーネットワークスのイーサネットルータ「MX480」の販売を10月より開始した。
日商エレクトロニクスは15日より、韓国ネクスコムシステムズ製の2.3Mbps対応SHDSL12ポートセンタースイッチ「NS4012G」の販売を開始した(出荷開始は10月下旬)。
日商エレクトロニクスとエンカレッジ・テクノロジは5日、データセキュリティと内部統制ソリューションの提供における両社の提携を強化したと発表した。
日商エレクトロニクスは18日、日本〜米国間の海上輸送、および米国の内陸輸送にて行われる、海上コンテナのセキュリティ技術MATTS(Marine Asset Tag Tracking System)の技術的実証実験に参加すると発表した。