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急いで出発したい時に限って「あれ、どこに置いたっけ？」と、鍵や財布、スマートフォンなどが紛れ込んでしまうことは、誰しも少なからず経験があるもの。
NTTドコモは東京ビッグサイトで13日まで開催されている「Japan IT Week 春 2016」内の「第5回 IoT／M2M展 春」にて、「かんたん位置情報サービス」の展示を行った。
加藤電機は13日、位置検索・見守りサービス「SANフラワー見守りサービス」の小・中学校向けプランとなる「スクールプラン」の実運用体験を目的に、愛知県半田市内の市立小学校3校の児童に専用タグ「SANタグ」を無料配布した。
東京都調布市は5日、市内の市立小学校全20校に1台ずつ学校敷地内から周辺通学路を撮影する防犯カメラを設置し、運用を開始したことを発表した。
福井県坂井市は1日より、防犯灯設置事業費補助金公布について同市の公式Webサイトで告知を開始している。
神奈川県厚木市は、小田急線本厚木駅周辺に27箇所計64台の防犯カメラを設置し、その設置位置を市のWebサイトで公開している。
AXSEEDは6日、子ども向けWebフィルタリングアプリ「まもるゾウ・ブラウザ」を4月下旬より提供開始することを発表した。
ALSOKは5日、BLE（Bluetooth Low Energy）タグとスマートフォンなどとの通信を利用した位置情報提供システムを開発したことを発表した。
芳和システムデザインは、さまざまなIoT用途等に活用できる小型軽量のタグ型ビーコン「BLEAD-TSH」の2種類を近日中に同社ECサイトなどで提供開始していくことを発表した。サイズは62mm×26mm×8.5mm、重さは電池（CR2032）込みで約15g。
ネットギアジャパンは30日、ホームセキュリティ用途を想定したネットワークカメラ「Arlo Q（アーロ・キュー）」を4月中旬より販売開始すると発表した。
東急セキュリティは30日、東急線の駅自動改札口や東急バスの運賃機に子どもがPASMOをタッチすると保護者にメール配信されるサービス「エキッズ」のオプションサービスである「キッズプラス」用の端末を、4月から横浜市営地下鉄5駅に新設することを発表した。
パナソニック オートモーティブ＆インダストリアルシステムズは23日、赤外線アレイセンサ「Grid-EYE（グリッドアイ）」を用いた温冷感推定アルゴリズムを開発したことを発表した。
ASK TRADINGは、7月からのサービスインを予定している自転車盗難対策などを目的としたモジュール仕様のセキュリティシステム「Blumo」を「SECURITY SHOW 2016」にて参考出展した。
HACK JAPANホールディングスは、東京ビッグサイトで開催された「SECURITY SHOW 2016」において、IoTを活用したホームセキュリティサービス「SMART HOME」の参考展示を行った。
パナソニックグループは、11日まで東京ビッグサイトで開催された「SECURITY SHOW 2016」にて、スマートフォン（スマホ）やタブレットを使ったホームセキュリティ「スマ@ホームシステム」の実演展示を行った。
「児童ポルノ」そして「リベンジポルノ」など、“ネットから消したい情報”に対して、相談・通報を受け付けているセーファーインターネット協会。同協会が、2015年の活動をとりまとめたレポートを公表した。レポートから、「相談」の重要性が浮かび上がっている。
エルモは24日、CSマウント搭載で超広角レンズ等の装着が可能な「QBiC CS-1」を3月1日に発売することを発表した。パノラマ撮影用カメラシステム「QBiC Panorama」シリーズの新製品となる。
ピクセラは24日、スマートハウス向けIoT無線規格のZ-Waveゲートウェイ「PIX-GW100Z」と連携するZ-Waveセンサーを4月より発売することを発表した。ホームセキュリティやHEMSの導入を手軽に可能としている。
西日本旅客鉄道（JR西日本）とHAMOLOは22日、ビーコンを活用した「見守り位置検索サービス」の事業化に向けた試験運用を開始したことを発表した。
東急グループ4社（東京急行電鉄、東急ストア、イッツ・コミュニケーションズ、東急セキュリティ）は16日、東急線沿線において、横浜市および川崎市が行う地域見守り活動に協力することを発表した。
三菱電機は12日、誤差1m以内で位置を検出できる屋内位置検出システムを開発したことを発表した。
埼玉県和光市は、18日に「子どもの安全力と地域防犯力」と題した防犯講演会を開催する。
KDDIは4日、国内初となる通話もできるキッズウォッチ「mamorino Watch」を発表した。発売は3月下旬の予定。腕時計型ケータイで、さまざまな安全機能も搭載する。
Yahoo! JAPAN（ヤフー）は、「Yahoo!防災速報」を通じて埼玉県内の防犯情報を提供するサービスを1日から開始した。サービス開始に先立ち、同社は埼玉県警との間で「犯罪情報等の提供に関する協定」を結んでいる。
