※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
乗客の安全確保を強化するため、コチ国際空港がハイエンドのロボットによるセキュリティシステムを導入するとエコノミックタイムスが報じた。
Capy Inc.は27日、不正ログイン対策ツール「Capyリスクベース認証」の提供を開始した。ユーザーの過去のログイン履歴を学習し、ユーザー以外のログインを未然に検知することが可能。
日産自動車は26日、同社サイト内の一部ページが、不正アクセスにより改ざんされていたことを公表した。
アズジェントは26日、DDoS攻撃やWebサイト改ざん等の被害からWebサイトを守るためのクラウドサービス「セキュリティ・プラスWebサイトプロテクションサービス」を発表した。9月1日より提供を開始する。
ブロードバンドタワーは25日、DDoS対策サービス「NetGu＠rd」を刷新し、新サービス「NetGu＠rd+」（ネットガード プラス）として提供を開始した。防御対象アドレス数は、1IPから契約可能となる。
ラックは21日、「ホームページ・セキュリティ&パフォーマンス診断パック」の提供を開始した。
総務省は19日、ホームページを模倣した偽サイトが存在するとして注意を呼びかけた。翌20日には、消防庁も偽サイトに対する注意呼びかけをサイトに掲載した。
イスラエルのCheck Point Software Technologies（チェック・ポイント）は19日、膨大な数のインターネット機器やWi-Fi機器において、乗っ取りの可能性のある脆弱性を発見したことを発表した。
エムソフト（Emurasoft）は19日、同社のエディタソフト「EmEditor」の更新ファイルが改ざんにより悪意のあるファイルに置き換えられていたことを公表した。
シーディーネットワークス・ジャパン（CDNetworks）は19日、分散型サービス拒否攻撃（DDoS攻撃）などの大規模サイバー攻撃対策のための防御サービス「クラウド・セキュリティ」を発表した。9月1日より販売を開始する。
日本マイクロソフトのセキュリティチームは16日、Windowsの更新プログラムのトラブルに関する情報を公開した。8月13日公開の更新プログラムの適用により問題が発生する場合があるという。
ワイモバイルは15日、旧イー・モバイルが提供していたコミュニティサイト「つながるマップ」について、利用者情報が含まれているパソコンが紛失されていることを公表した。
Kaspersky Labは7日、中東とヨーロッパ45か国を標的に、サイバースパイ活動「Epic Turla」が活動開始したことを発表した。
良品計画は13日、同社が運営する「無印良品ネットストア」において、第三者による不正ログイン被害が発生していたことを公表した。
マカフィーは14日、アドビ社が無償提供しているAndroid端末向け「Adobe Flash Player」を使って、ユーザーからお金を騙し取ろうとする詐欺アプリがGoogle Playに再登場したとして、注意を呼びかけた。
IPA（情報処理推進機構）およびJPCERT/CCは13日、ウェブサイト運営者および管理者に対し、改めてウェブサイト改ざんに対する点検と備えを呼びかけた。
日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）のPR部会調査分析WGは12日、「第二回スマートフォン企業利用実態調査」の報告書を公開した。2013年に続いて2回目となる。
インフォマニア、シナジーマーケティング、トライコーン、ニフティ、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）、パイプドビッツ、ヤフーは11日、「なりすましメール防止安心マーク」の銀行への導入開始を発表した。
フィッシング対策協議会は11日、セゾンカードのネットサービス「セゾンNetアンサー」を騙るフィッシングが存在しているとして、注意喚起する文章を公開した。セゾンカードも注意を呼びかけている。
ジャストシステムは7日、5月に文献社より購入した全データ（ベネッセコーポレーションから漏えいした個人データ）を、警視庁に確認のうえ8月6日に削除したことを公表した。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は6日、夏休みの長期休暇中およびその前後における、情報セキュリティの注意事項を公開した。
日本能率協会グループのジェーエムエーシステムズは5日、セキュリティに配慮しつつ、スマートデバイスを用いた画像活用が可能なソリューション「KAITO（カイト）・セキュア・カメラ」の販売を開始した。
シマンテックおよびパートナー企業4社（デル、富士ゼロックス、富士通マーケティング、リコージャパン）は5日、新たな組織「不正送金マルウェア対策イニシアティブ」を発足させた。
IPA（情報処理推進機構）セキュリティセンターは5日、パスワードリスト攻撃によるネットサービスの被害が深刻なことを受け実施した、「オンライン本人認証方式の実態調査」の結果を公開した。
セキュリティ強化と利便性の確保は実現するのか？…注目のメガ・エッグ