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イードの教育情報サイト「リセマム」は、子ども英語教室の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 子ども英語教室」を発表した。英語教室に通っている3〜5歳の未就学児童、もしくは小学生の保護者を対象に3月1日～22日の期間にインターネット上で調査した。
ROA Holdingsは16日、「日本国内M2Mマーケット市場展望2012」と題した調査報告書を発表した。「ネットワーク（Network）」「モジュール（Module）」「ソフトウエア（Software）」「サービス（Service）」の4カテゴリー別にM2M市場規模を予測したものとなっている。
イードが運営する自動車総合情報サイト「レスポンス」は、自動車保険（任意保険）の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 自動車保険 顧客満足度」を発表した。調査期間は2012年の1月6日から2月16日、有効投票の総数は16,416票。
財団法人労務行政研究所は4月16日、「2012年度 新入社員の初任給調査」の結果を公開した。今回の速報集計では、94.8％の企業が企業が初任給を「前年度と同額に据え置く」という結果になっている。
IDC Japanは16日、国内クラウドコンピューティング向けソフトウェア市場動向を発表した。パブリッククラウドおよびプライベートクラウドで使用されるソフトウェアの売上額規模を算出した。
モバイルマーケティングの米Veltiは11日（現地時間）、3月のモバイル広告の動向を分析するレポートを発表した。iPad 3の効果で、iOSがAndroidをわずかに上回った。
レコチョクがユーザー投票による「先生になってほしいアーティストランキング2012」を発表。1位は2年連続で遊助が入ったほか、2位には意外ともいえる名前が。
調査会社の米ガートナーは11日（現地時間）、2012年第1四半期の全世界のパソコン出荷台数についての調査結果を発表した。減少するとの事前の予測を覆し、出荷台数は1.9％の増加となった。
IDC Japanは12日、2012年国内x86サーバーサポートに関する調査結果を発表した。サーバーの運用、保守、管理を行っている従業員10名以上の企業ユーザーに対して実施したもの。
消費者庁は11日、「インターネットを通じた海外ショッピング時のトラブルと注意すべき5つのポイント」と題した文書を公開した。「消費者庁越境消費者センター（CCJ）」に寄せられた相談をもとにしたアドバイスとなっている。
トレンドマイクロは11日、Facebookを中心としたSNSについて「プライバシーに関するWebアンケート調査」を実施した結果を発表した。調査期間は3月28日～29日で、18歳以上の国内インターネットユーザー618名から回答を得た。
イードは4月19日、KP名古屋駅前カンファレンスセンターにて無料セミナー『新興国におけるユーザー理解 ～インドネシアの女子大学生を例に～』を実施する。昨年11月に東京で実施した同セミナーが好評だったことから、名古屋での開催も決定した。
セレージャテクノロジーは6日、アジア各国のFacebook推定ユーザー数を発表した。各国の推定ユーザー数は、Facebookの広告ツールを使って集計されたものとなっている。
ジャストシステムは5日、「Facebook（フェイスブック）の利用状況に関するアンケート調査」の結果を公表した。調査期間は3月29日～30日で、15歳～59歳でFacebookを利用したことがあるユーザー900人から回答を得た。
情報処理推進機構（IPA）は4日、2012年3月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況、および「今月の呼びかけ」を取りまとめた文書を公開した。
競輪は、1口200円で最高払戻金12億円の2タイプの競輪車券、7重勝単勝式「Dokanto! 7（ドカント セブン）」と4重勝2車複式「Dokanto! 4two（ドカント フォートゥー）」を4日より発売する。
MMD研究所は、3月16日から3月23日にかけて「モバイルインターネットサービス実態調査」を実施した。
MMD研究所は3日、「デコメに関する利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は3月8日～12日（5日間）でスマートフォンユーザー363人、フィーチャーフォンユーザー249人から回答を得た。
電通総研は3月30日、日本とアメリカ両国のタブレット端末の利用実態を調べた調査レポートを公開した。調査対象は、東京都全域およびニューヨーク州全域の20歳以上の男女。
森永乳業は、3月27日機能性ミルク「きれいミルク」、「リラックスミルク」を新発売いした。同社では商品の発売に伴い、45～54歳の「アラフィフ」世代の男女500名を対象に、「パートナー」に関する意識調査を実施した。
IDC Japanは2日、国内多国籍企業（日系MNC）におけるICTインフラ（国際／国内ネットワーク、データセンター、ハードウェア、セキュリティ、ビデオ会議など）の調達行動に関するユーザー調査結果を発表した。
