【木暮祐一のモバイルウォッチ】第90回 “転換点”を迎えた2015年のモバイル業界を振り返る！

　2015年も残りわずか。今年も、モバイル業界ではさまざまな製品やサービスの登場や、業界動向に動きがあったが、全般を振り返って筆者がとくに注目した話題について記しておきたい。

■相変わらず「iPhone」だけが飛びぬけて売れている日本

　各通信事業者が端末ラインアップをスマートフォン中心にシフトし、はや5年程度を経た。この業界、通信事業者が「標準的サービス」として位置づけると端末の買い替えによって「5年で80%以上のシェアまで拡がる」という定説がある。スマホのシェアも同様で、出荷シェアで見ると携帯電話全体のうち77%を占めるまでに至った。

　また、スマホのメーカー別シェアではアップルが50%、残り半分をその他のメーカーがシェアし、2位がソニーモバイル、3位がシャープという順に続いた（2015年4～9月期。2015年10月29日、MM総研調査結果）。いうまでもなく、わが国ではアップル（= iPhone）が圧勝という状況である。世界主要国と比較しても、このアップル率（iOS比率）の高さは特別なものである。

　Kantar Worldpanelの「Smartphone OS sales market share」（http://www.kantarworldpanel.com/smartphone-os-market-share/）で最新の2015年10月時点のデータを見ても、わが国はiOS比率が50.3%である。たとえば他国を見てみると、英国は39.5%、米国は33.6%、中国は22.9%というシェアになっているが、こうしたデータでも、わが国だけ突出してiOS比率が高いことがご理解いただけるはず。

　iPhoneのモデルチェンジはこの数年、9月に実施されている。まさにiPhoneの新製品発売に合わせて、この業界のさまざまな販売施策やサービス開発が動いていると実感している。

　たとえば中古スマホ流通業界にも各所に足を運び、その動向を取材したが、中古スマホ流通量が最も増えるのが9月末～12月だそうだ。取材先各所の関係者は「新製品投入のタイミングで」と説明していたが、その“新製品”が新型iPhoneであることは明白である。新型iPhoneに買い換えるという需要ももちろんのこと、旧型となるiPhoneが値引き販売されることもあり、こうした端末が新古品として買取店経由で相当数中古市場に流通しているようだ。

　とくに旧製品に販売奨励金をてんこ盛りにして販売する手法はもう何年も続いており、これが行き過ぎていわゆる「マイナス価格販売（キャッシュバック）」につながっている。この件は後述するが、そこまでして回線契約とともにスマホ端末を販売しなくてはならない異常な状況が目に余った2015年だった。

　一方のAndroidスマホであるが、ソニーモバイルが2位を堅持した形となったが、販売店店頭を見ていると、ソニーモバイルの「Xperia」シリーズもiPhone旧モデルに劣らないキャッシュバック金額を乗せられ、乱売されているように感じた。日本人に親しまれている国産メーカーブランドという点からも、ソニーモバイルやシャープがシェアを伸ばしているように感じるが、世界市場を見るとやはりAndroidスマホではサムスンが大きな存在感を示していた。

　一方でわが国では、日韓関係が冷え込んだこともあるのか、サムスンが一段と苦戦を強いられていたように感じた。たとえばデュアルエッジスクリーンを採用したGalaxy S6 edge（2015年4月発売）など意欲的な端末も登場したが、その後世界で発売済みのGalaxy Note 5が国内では発売を見送られるなど、サムスン離れが進んでしまった印象があった。

　なお参考までに、世界の中古スマホ市場では、iPhoneがダントツで人気があるとして、これに続くのがサムスンのGalaxyシリーズ、そしてソニーモバイルのXperiaシリーズとなる。

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