【大学受験 2014】堅実な進路選択強まる傾向

エンタープライズその他

2014年1月15日（水） 12時30分

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　2014年度大学入試の受験生は、通学可能な大学、就職を意識した学部を選ぶ傾向が強いことが1月14日、河合塾のアンケート結果から明らかになった。奨学金の活用を考える生徒も増える傾向にあり、厳しい経済状況の中、堅実な進路選択が増えているといえそうだ。

　「通学可能な範囲の大学を選ぶ傾向」については、6割が「強まっている」と回答。特に首都圏（67％）や東海地区（68％）、近畿地区（66％）などの都市部でその傾向が顕著で、下宿代など学費以外にお金のかかる遠方の大学を敬遠する動きが出ている。

　「就職を意識した学部系統選びをする傾向」では、「強まっている」が65％に上った。河合塾が実施する模擬試験の志望校調査でも、医療系を中心に資格を取得できる学部の人気が鮮明であり、この調査結果を裏付けるという。

　「奨学金・奨学金制度の活用を考える生徒」は、「増えている」が75％を占めた。「家庭の事情で大学への進学自体を見直す生徒」は、6割が「変化なし」だった一方、「増えている」も36％あり、経済環境の厳しさが高校生の進学に影響を与えている様子がうかがえる結果となっている。

　このほか、「推薦・AO入試を積極的に利用したがる傾向」については、6割近くが「強まっている」と回答。「チャレンジ志向（目標を高く設定する傾向）」では、「変化なし」（38％）、「弱まっている」（41％）、「強まっている」（21％）と回答が割れたが、首都圏では「強まっている」が30％と他地区より高かった。

　「進路選択・決定における保護者の意向」は、「変化なし」（50％）と「強まっている」（47％）に二分され、「弱まる」傾向はほとんど見られなかった。子どもの進路に関心を寄せる保護者が増加し、保護者の意見を取り入れる高校生も増えていることをうかがわせるという。

　アンケートは2013年10～12月、全国61会場で実施した入試動向説明会の中で実施。進路指導担当の高校教員2,812人が回答した。

【大学受験2014】通学可能な大学、就職を意識した学部…堅実な進路選択強まる傾向

《奥山　直美》