ジャパンデータストレージフォーラム、SSDに取り組むワーキンググループを設立 〜 国内15社が協力 | RBB TODAY

ジャパンデータストレージフォーラム、SSDに取り組むワーキンググループを設立 〜 国内15社が協力

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「ジャパンデータストレージフォーラム」サイト(画像)
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 データストレージに関するオープンな業界団体であるジャパンデータストレージフォーラム(JDSF)は31日、SSD(Solid State Drive)に関するあらたな活動部会「SSDワーキンググループ」を発足させることを発表した。発足は9月1日。

 フラッシュ・メモリを用いたSSDは、あらたなストレージ・デバイスとして登場し、低価格化・大容量化にともない、コンシューマ市場で広く使われるようになった。エンタープライズ市場でも、グリーンITへの注目などの後押しもあり、製品発表が相次ぐようになっており、2010年には、従来のハードディスクドライブ(HDD)の一部を補完・置き換える形で、一般企業内で使用されるストレージ・システムへの採用も始まるものと予想されている。一方で、エンタープライズ用途でのSSDに関する技術情報の提供が極端に少ないため、性能面、あるいはSSDとHDDの特性の違いなどの面で、情報が混乱しているケースが見受けられる。

 「SSDワーキンググループ」は、自由でオープンなコミュニケーションを通し、ストレージ市場の健全な発展に貢献することを目的に活動を行うとしている。SSD技術プロジェクトとして、SSDに関する基本的な技術情報をとりまとめるチーム、およびSSDをシステムに採用するにあたって必要となるエンタープライズ・ソリューション技術情報をとりまとめるチームを設置。また、SSDマーケティングプロジェクトとして、技術情報はもちろん、各社から提供される最新の製品に関する情報なども、Web、セミナー、展示会などを通じ、積極的に発信していくという。

 「SSDワーキンググループ」は、既存のJDSF会員企業のうち東芝ソリューションなど、NANDフラッシュメモリのメーカ、中堅のSSDメーカ、大手および中堅のストレージ・システム・メーカといった、SSDに関連する製品を扱う15社を中心にスタート。部会長はJDSF理事の鶴田徹哉氏(パトゥニ・コンピューター・システムズ・リミテッド)、また副部会長は村竹茂樹氏(東芝ソリューション)が担当する。

 ジャパンデータストレージフォーラム(JDSF)は1997年設立。データストレージに関わるシステムインテグレーション技術の向上や、データストレージ業界の市場拡大を目指す趣旨に賛同する企業から構成された、民間企業主導のオープンな任意団体。会員企業は日本CA、シスコシステムズ、シマンテック、東芝、東芝ソリューション、日本電気、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所、富士通など43社。今回SSDワーキンググループのために、さらに1社が新規加入したという。
《冨岡晶》

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